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JAL株紙くず以下に!

 はて、面妖な!。世の中に紙くず以下の物などあるのかな、と不思議に思っていたら、JAL株式は既に電子化を終えており、上場廃止になれば、記念品としての値打ちもない、ということらしい。参考に本日の新聞記事をコピーしておきます。つまり、こういう事も起こり得るということです。

 会社更生法に基づくき経営再建を目指す日本航空の株式が19日、東京証券取引所で最終売買日を迎えた。株価は最低価格の1円に張り付いたまま。20日に上場廃止され、その後の100%減資で株券は無価値となり、1961年の東証2部上場以来、48年間の上場会社としての歴史に幕を下ろし、市場から退場する。

 この日は、1円で約1000万株の買い注文に対し、2億株超の売り注文があり、取引は成立していない。最終的には1円で取引を終える。電子化に伴い、記念となる紙の株券も消滅しており、紙くず以下の価値になる。

 1月19日に会社更生法の適用を申請し、無価値化が確実となったなった後も、短期の値上がり益を狙ったマネーゲームが活発化。回転売買で株価はめまぐるしく乱高下。一時は、1日当たりの出来高が、1銘柄としては過去最高となる10億超を記録した。

 しかし、今月2日以降は、株価も1円に張り付いたままで、出来高も急速にしぼみ、マネーゲームも終焉(しゅうえん)した。

 日航の株数は昨年10月末現在、約27億3000万株で6割程度を個人株主が占めていた。

 経営危機を繰り返してきた日航だが、「親方日の丸でつぶれることはない」という“神話”が株主にも浸透。国内線が半額で乗れる株主優待券のおかげで、個人が日航の株価を支えてきた。

 昨年12月に、本来なら株券が無価値になる法的整理が濃厚となった段階でも、「特例で100%減資が見送られ、上場も維持されるのでは」との観測から、株価は100円近辺で推移した。

 最終的に、日航の再建を主導する企業再生支援機構は、「公的資金を投入するうえ、金融機関に債権放棄を求める以上、株主責任を求めることが不可欠」と判断。100%減資を決めた。

 「国が助けてくれる」という甘えの体質が抜けず、法的整理に追い込まれた日航と同様、“不倒神話”を過信した個人株主も、大損でその責めを負うことになった。

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