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2009年10月

浜六郎著「くすりで脳症にならないために」より

 NPO法人「医薬ビジランスセンター」主宰の浜六郎医師の著書「くすりで脳症にならないために」には、大変示唆に富んだ内容が記載されています。多くの人々にこの本を読んでいただき、特にタミフル脳症を防ぐ手立てを考えて下さい。以下にこの本の第6章「子どもにかぜぐすりはいらない」の一部分を引用して掲載します。

 米国食品医薬品局(FDA)の小児医療諮問委員会は2007年10月19日、咳止めや鼻水止めを含む市販のかぜぐすりを6歳未満の小児に使うべきではない、と勧告しました。22人の諮問委員中13人が賛成、9人が反対であったとのことでした。2歳未満については、21対1という圧倒的多数で使うべきでないという判断をしました。メーカーは直前に状況を察知し、自主的に2歳未満向けのかぜぐすりの回収措置をとっていました。しかし、FDAは2歳以上に対してどうするのかの検討は継続中として、2歳未満への禁止措置だけに止まりました。

 2008年8月10日、米国大衆薬協会(CHPA)は、市販のかぜぐすり・咳止めぐすりの製品表示を「4歳未満の小児に使用しないこと」と自主的に改定し、FDAはすぐさまその措置を支持する声明を出しましたが、4歳未満への規制はあくまでメーカーの自主性に任されています。

 本書では、解熱剤や鼻水止め、抗ヒスタミン剤、痰切り、気管支拡張剤のテオフィリンなどが、かぜに安易に使われていることの危険性を指摘しました。(第3、第5章)。しかしながら、日本ではこれら薬剤を乳幼児に使うことに対する規制は、なかなか進みません。

 ◆無効なうえに害がある

 ここ数年、米国でもインフルエンザに関連した乳幼児の死亡が問題になっています。2007年1月、死亡した1歳未満の乳児3人の血液中に通常の10倍前後という高濃度の鼻水止めの成分が検出された、とFDAは報告しました。これを受けて指導的な16人の小児科医が連名で、FDAに対して「市販のかぜぐすりは、6歳未満の乳幼児には有効性も安全性も認められないことを市民に説明する」よう求める要望書を提出しました。

 FDAの内部検討機関が分析した結果でも、市販のかぜぐすりは、かぜ症状を和らげるという証拠がない一方で、死ぬこともあるような非常に重篤な害をまれに生じることある点が重視されました。また、小さい子ほど血中濃度の個人差は大きく、標準量では有効血中濃度に達しないことも多く、害だけが現れる危険性があるという点も重視されました。諮問委員会では、この報告書をもとに検討がなされ、先述の、咳止めや鼻水止めを含む市販のかぜぐすりを6歳未満の小児に使うべきでない、という勧告がなされたのです。

 このあと、この本では重要な指摘がなされています。日本では米国で乳幼児への使用で問題視された鼻水止めの成分は、総合感冒薬の成分に含まれており、市販薬に配合されています。そして、これらの薬剤は生後3か月未満の乳児に対する使用が認められていないだけで、それ以上の乳幼児の使用には何らの規制もないのが現状です。さらに、浜医師は続けて、医療機関で処方されている処方薬は、さらに危険であるとも指摘しているのです。

 皆さんはこの事実をどう受け止められますか?まさに日本の医療の現状を示して余りある事実だとは受け止められないでしょうか。

 詳しくは、医薬ビジランスセンターで発行されている同書を具に読まれる事をお勧めします。

 

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温暖化対策税?

 とうとう政府は地球温暖化に対して「温暖化対策税」なるものを創設する、と言い出しました。2兆円を超える税金を徴収する計画のようです。これは、とんでもない狂った発想です。

 そもそも地球が炭酸ガス等のいわゆる温暖化ガスと称するもので温暖化している、という証拠はどこにも存在していません。国連の気候変動政府間パネル=IPCCの結論も、地球温暖化が二酸化炭素のせいだという結論は打ち出していません。

 それを、温暖化対策税として国民に負担させる、というのはとんでもない暴挙です。百歩譲って、二酸化炭素が温暖化の原因だという説を鵜呑みにしても、その負担を国民に等しく「税」という形で負担させるのは、暴挙といわざるを得ません。

 国民誰でも二酸化炭素を出しているではないか、といい張るなら、出した二酸化炭素の量を計測して、排出した量に応じて負担させるのがスジというものでしょう。そんな事をすれば非効率この上なく、そもそも二酸化炭素の量がどこから出たのか誰にもわかるはずは無いのです。

 今、こんな事を言い出すのは、鳩山総理の国連での無条件25%削減発言のせいです。もはや、こんな政府に国民の生活を守る政策を打ち出すのは不可能です。

 もう一つ問題があります。「税」というものをいったん徴収し始めると、自動車関連の暫定税率の例を持ち出すまでも無く、国は徴収を恒久化する傾向がある、という事です。特に、国民生活に関係の深い二酸化炭素排出は、未来永劫にわたってなくなる事はあり得ず、温暖化対策税なる不可解極まりない税金は徴収する事自体が理不尽です。

 この記事を読まれた方は、民主党政権の横暴を糾弾してください。

温暖化対策税の創設要望 環境相「2兆円前後検討」 

2009年10月30日 12時45分

 環境省は30日、ガソリンや軽油、石炭などすべての化石燃料を対象にした地球温暖化対策税の導入などを盛り込んだ2010年度税制改正要望を発表した。小沢鋭仁環境相は、税収規模について「温暖化対策に必要な経費から考えると、2兆円前後を中心に検討する」と述べた。

 使途については、省エネルギー家電などの購入を促進するエコポイント制度やエコカー減税、温室効果ガス排出枠の海外からの購入などに充てるとした。税率は今後詰める。

 温暖化対策税は、民主党の衆院選マニフェスト(政権公約)で掲げられた「(ガソリンを対象にした)揮発油税などの暫定税率撤廃による2兆5千億円の減税」の代わりに、ガソリン関係の税収を確保する役割となる。

 環境省はこれまで(1)ガソリンなどの暫定税率の維持(2)ガソリンと軽油以外の化石燃料を対象にした環境税の導入―を要望してきた。ただ新政権が暫定税率廃止を打ち出しているため、全化石燃料を対象にした温暖化対策税の創設要望に切り替えた。

(共同)

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アミ 小さな宇宙人!

 今日は少し雰囲気を替えて書きましょう。

 私は84歳になる、ある老人といわれているお歳を召された方に私の本「ヤヌスの陥穽」を差し上げて、感激されたことがあります。

 実は、その後彼女からお返しに、「アミ 小さな宇宙人」(エンリケ・バリオス著:徳間書店刊)3冊シリーズを頂きました。ある日、そっと控えめに私の家のポストに置いてあったのです。とっさに誰が置いてくれたのか、理解できました。

 最近、アシュタル・コマンドのメッセージとマシューメッセージを続けて読み、思い返してその頂いた本を読み返していました。

 そして、感激したのです。84歳の老女から頂いた本は、実にみずみずしい感性に満ち溢れ、彼女の大宇宙への思いを、見事に表わしている、と。

 どうか皆さん、アシュタルのメセージや、マシュー君のメッセージに疑問を持たれたら、ぜひこの本を読んでください。84歳の彼女の感性が、少女の感性とまったく変わらない若々しく、すばらしいものであるか、を感じ取ってください。

 これは、作った話ではありません。本当の話です。これが真実のシンクロニシティです。

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厚労省担当者、タミフルと突然死の因果関係否定せず

 一昨日の医薬ビジランスセンター浜医師と厚労省担当者との会見の模様が下記の通り速報で報告されました。ぜひ多くの人に読んでいただきたいと思います。

 しかし、新聞やマスメディアの報道は相変わらず新型インフルエンザの恐怖を煽るものばかりです。このような報道姿勢は誤っている事が近いうちに暴露されるはずです。それまでは、皆さんはこれらの報道に迷わせられないよう、よく注意される事が必要です。

 http://www.npojip.org/sokuho/091028.html

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重大情報です! 近いうちにNESARAが始まります

 簡潔に申し上げます。今日早朝、ふるやの森のブログから、重大情報が流されました。詳細は、下に貼り付けたURLをクリックするか、「ふるやの森」HPを開いて左上のカレンダーの29日をクリックして読んでください。アシュタル・コマンドの緊急情報が流されました

 http://blog.goo.ne.jp/flatheat/d/20091029

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今日は日本の政治の現況について考えます

 私は正直言って、鳩山総理の所信表明演説にまったく失望してしまいました。衆議院選挙が終わって2ヶ月が経過し、その間、日本経済はまったく問題がなかったのかというとそうでは無いにもかかわらず、その間具体的な施策は何一つ示されず、ただ空虚に時間だけが経過した感じです。

 海外、特にアメリカでは失業率が悪化し、噂では一部の銀行に「預金封鎖」まで行われている可能性が指摘されています。新型インフルエンザ問題にしても、マスコミ報道を鵜呑みにするだけで、タミフルやワクチン接種にしても問題点を解明し、具体的施策を検討しているとは到底思えません。

 肝腎の総理所信表明演説にしても、新聞やテレビなどのマスメディアの解説内容を読んでもまるで真実が見えて来ませんでした。ざっと見た感じでは、すべてきれいごと、うわべだけに終始し、中身があるとは思えません。景気対策にしても自公政権が作成したという理由で3兆円もの予算額を執行停止にしただけで、後をどうするのか、という先がまったく見えません。国の公共事業に至ってはマイナス14%もの減額を謳っておきながら、その後の経済政策には何ら工夫が見えないばかりか、削る事ばかりに重点を置いている有様です。

 ブログや一般人の反応もその事に問題点を指摘したものは見当たらず、昔言われた「一億総白痴化現象」を地で行っているかのようです。何もそこまで言わなくても、と多くの人は言うでしょう。私はこの事を敢えて文章にしたのは、ほとんどの人の非難を覚悟しての上です。

 それで、今日、森田実氏と白川勝彦氏のブログ記事を拝見して、まったく同じ意見であったのに驚いたくらいです。著名なブログでも少し民主党寄りにシフトしている、と見られるブログはほとんど鳩山首相の演説を誉めそやしています。その褒め方は、一時言われた「褒め殺し」とでも言って良い様な言葉使いです。この現象は何なのでしょうか。

 影に存在している「小沢幹事長」に私は独裁政治の色を感じ取っています。これでは日本の将来は、はっきり言って暗いと言わざるを得ません。民主党は何が何でも「マニフェスト実現」を言っていますが、それだけでは通りません。マニフェストは民主党のみの公約であり、国民全体が認めたわけではないからです。政府の政策として行うためには国会と言う国の最高議決機関を通してから承認を受けた上でやるべきです。それを無理に押し通すところに「独裁」だという所以があるのに、マスメディアを始めとして民主党支持者はそれを認めようとしません。誰かが言っているように、昔のナチスドイツのヒトラーでもそんなやり方はしていないのです。

 国会運営も酷いものです。今日から始まる質問もNHKを始めとしてまったく中継は中止されました。これははっきり言って言論封殺であり、報道の自由、国民の知る権利を奪うという憲法違反行為です。自公政権時代を含めて自民党時代でもなかった事態です。現在の民主党政権は大変危険な状態に陥っているとしか言えません。これを皆さんはどう思っているのでしょうか。

 あの、自公政権打倒を目指し、鳩山党首礼賛の著書まで発行した白川勝彦氏でさえ、今では少し引いているのがその姿を象徴しています。庶民が期待してやまなかったモラトリアム法案もいつの間にか「骨抜き」にされました。普天間もしかり。後期高齢者医療制度も廃止が先延ばしにされ、子供手当てなどというまやかし政策のウラで着々と増税路線が敷かれようとしています。高速道路の無料化にしても、その付けは一部の受益者負担からすべての国民負担に置き換えられただけです。さすがにこの施策に対しては大多数の国民が反対していますが、民主党幹部は頑として考えを変えようとしていません。

 日本はこれからどちらを向いて進もうとしているのか、まったく国民に知らされないまま闇雲にある方向を向いて進まされようとしています

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タミフルの薬害に対して医薬ビジランスセンターが厚生労働大臣に要望書を提出

http://www.npojip.org/sokuho/091027.html

 NPO法人医薬ビジランスセンターの浜六郎医師を中心にして、上記の通り、長妻厚生労働大臣に対して「要望書」を本日午後提出し、その後の記者会見も予定しています。この要望書は鳩山内閣にとって大変重要な内容であり、果たして政府が新型インフルエンザに対して、真実国民のため健康を守る医療方針を維持するのかどうかの見極めになるものです。このブログを読んでいただいている皆さんは、この要望書に対して、鳩山政権がどのような態度を取るかによって、内閣の性格が見極められる重要なものです。どうか、今後の成り行きを注目していてください。場合によっては、厚生労働省に対して皆さんから働きかける事も必要かも知れません。

 考えられるのは、日本でのタミフルの認可に要した期間が従来の薬の認可期間よりも、異常に短かったのは、何かの理由があったのではないか、と言う疑惑です。このことは、以前、評論家の立花隆氏も言及していましたが、現在はその記事が削除されてインターネット上に残っていません(メディアソシオポリティクス)。

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最新の米国の情勢(つづき)

 武山です。いまヤスの備忘録に掲載されている記事を読んだところです。それによると、中で取り上げられているクリフ・ハイの予測で幾つか気になる点があります。

 まず、米国の幾つかの銀行で「預金封鎖」の動きがあること。シティのクレジットカードがべらぼうな金利アップを打ち出し、それを拒否する利用者はカード利用を止める通知を発送していること。これはシティが極端な資金不足に陥っている事を示しています。

 庶民がゴールドマンサックスやバンカメなどの巨大銀行に抗議行動を起こしている事。これは既にユーチューブに映像が流されていて、その様子を窺い知ることができます。

 全米各地で新型インフルエンザワクチンの強制接種の動きが広がっていますが、これに対する国民の抗議が本格化していること。規模はそれほど大きくはないが、何かのきっかけにより暴動にまで発展する危険性があること。

 オバマ大統領の今回の国家緊急事態宣言の発動は、昨晩の私の記事で申し上げた通り、実際に緊急事態が発生したというよりも、その予防的措置と見られること。まだまだこれからも不穏な動きが続きそうです。予断を許しません。

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アメリカの最新の情勢について

 今晩は。武山です。ブログで告知したようにアメリカで緊急事態が発生したようです。ただし、どうもこれは表面に出ているような緊急事態というよりも、真実は新型インフルエンザのせいでは無さそうです。

 では、何のせいか? オバマ大統領は大変賢明ですから、どうも表面上はインフルエンザワクチンによる副作用の防止のために一応緊急体制を取ったかのようです。では、なぜインフルエンザワクチンそのものを停止しないのか、という疑問が湧きますが、いまのところ、インフルエンザワクチンが無害化されているという情報は一部を除いてほとんど行き渡っていません。例えば数千万人に接種が終わった段階で、何らかの副作用が出ても(多分軽微な)、彼らの策謀で、今度は、ワクチンで重大な副作用が出る、とニセ情報を流すはずです。

 いずれにしても彼らは地球上に大混乱を起こす算段です。最終的にET=地球外知生体の公表が行われても、その時は新型インフルエンザの流行がETによる地球侵略の仕業である、と問題をすり替え、ET来訪の目的を打ち砕く算段です。また、オバマ大統領はこの国家緊急事態宣言の情報を流すことによって、彼らに、自分たちの作戦が、打つ手がないかのように見せかけているフシも見えます。

 少し事態を違った位置から眺めれば、今度の緊急事態宣言は、騙しと騙しのぶつけ合い、欺瞞は欺瞞を以て対処する、という大変高度な作戦のようです。銀河連邦の作戦の根本は、なるべく地球人に犠牲者が出ないようにする事です。国家緊急事態宣言は、却って犠牲者の減少を期する効果もあります。私の知っている何人かはETの存在をまったく認めていません。オバマ大統領は本気で悪魔だと考えているようです。また、ある人はアシュタル・コマンドはウソで欺瞞だとはっきり言いました。

 これは、有名なイギリスのジャーナリストや日本のあるブログの管理人のように彼らのガセネタを真に受けているためです(知っていて流している可能性もあります)。彼らの作戦は、地球上のあらゆるところに張り巡らしたエージェントに依存しています。日本にもあらゆるところに潜んでいます。気を付けて下さい。この騙し合いは、せいぜい2~3週間で終わる筈です。ここ3週間程が勝負です。

 ですから、私はワクチンの接種は、しない方が良い、と言ったのです。接種していなければ、どちらの言にも騙される事はありません。

 もっともこの説明は、私の主観に基づくものであり、他人に信用しろ、と強要する積りは毛頭ありません。皆さんは、自分の信念と直感に従って判断して下さい。情報の方も、少しづつ真実と思えるものが入ってきていますが、これが真実だと言えるものはありません。もう少し様子を見るべきです。

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現在の新型インフルエンザとスペイン風邪との関連性について考察する

 最近の新型インフルエンザパンデミック騒動に関して、新聞・テレビ等のマスメディア報道と、一部の医療関係者の意見等に重大な食い違いがあるように見えます。これは非常な問題であり、一般庶民にとって、いったい何を信じたらいいのか戸惑いを覚えている原因になっています。

 ここで、今から90年以上前にパンデミックを迎えたと見られる、スペイン風邪との関連を考察するのも大変意味が大きいと思います。

 というのも、スペイン風邪が世界中で大流行したのは、第一次世界大戦の真っ最中であり、世界が大動乱の最中で非常事態を迎えていたことと、今回の状態とが大変よく似た世界情勢にあると見られるからです。最近、その状態を裏付けているのが、アメリカのオバマ大統領による「国家緊急事態宣言」の発動です。

 一応、アメリカの対応は新型インフルエンザの流行が危機的な状態を迎えており、それに機動的に対処するため、となっていますが、根底にはどうもそれだけの理由ではないような気がします。しかし、その問題はまた別の機会に考える事として、今回は90年前のスペイン風邪との関連性について考察するのも大変意味があるものと思われます。

 昨日、原田和明氏による「豚インフルエンザ報道を検証する(第22回)」というメールマガジンが届きました。その中に大変重要な指摘がなされています。その文章の冒頭にこうあります

 「今回の新型インフルエンザ騒動は、情報操作によって作り上げられたパニックである疑いがあり、重症化、死者続発という事例もタミフルの副作用によって引き起こされた可能性が否定できません。さらに、同じ豚インフルエンザ騒動であった1976年のパニックも、死者は米軍の新兵一人だけでした。今回の豚インフルエンザウィルスは当初から弱毒性と言われており、1976年のウィルスも騒動の顛末から弱毒性だったと推定されます。しかし、そうなると、それらの直系の祖先と考えられているスペイン風邪のウィルスでは、なぜパンデミックがおきたのか? という疑問が湧いてきます。浜六郎医師は当時の様々な要因とともに、特効薬として推奨されていた解熱剤・アスピリンがパンデミックに関係があったとの見方を提示しています。」

 この後、原田氏の指摘は重要な核心部分に至ります。

 「大方の専門家は、スペイン風邪で数千万人が死んだ原因をウィルスの性質によるものと考えているようです。ウィキペデイアにも『2007年1月に科学技術振興機構と東京大学医科学研究所が人工合成したウィルスを用いてサルで実験した結果では、スペイン風邪ウィルスには強い致死性の肺炎と免疫反応の調節に異常を起こす病原性があることを発表している。』などが紹介されています。」

 ところが、氏は、浜医師によると、悪さをしているのは実は治療に使ったクスリである可能性が非常に高いと指摘しています。そのクスリとは、ドイツのバイエル社が開発した、アスピリンである、としています。今回のタミフルと非常に良く似たパターンなのです。(浜六郎著「くすりで脳症ににならないために」医薬ビジランスセンター:刊)

 原田氏は続けます。「…これが解熱剤・アスピリンの副作用によるものと考えられるようになるのは、1970年代後半から1980年代にかけてのことです…」

 どうでしょうか。余りにも現在の新型インフルエンザ騒動と似ていると感じているのは、浜医師や、原田和明氏だけではないと思います。タミフルも重大な脳症を起こしています。そのことは様々なニュース媒体で報告されています。しかし、残念ながら新型インフルエンザと結びつけて考えている人は、浜医師や原田氏のように一部の有識者だけです。ここのところに大きな問題点が存在しているのです。

 因みに私自身の経験を申し上げます。私はほぼ10年近く前、大量の鼻出血で大方命を失うところまで経験しました。そのとき主治医は、「最近、血液の流動性を高める薬物を服用した事はないか」と質問したのです。その時はまさかアスピリンがそうだとは思いつきもしませんでした。ところが、私も不審に思ってアスピリンの事を文献によって手当たり次第に調べてみると、何とアスピリンには重大な副作用があったのです。それは血液の凝固を阻害し、体内で出血を起こす、という副作用です。それで思い当たったのが私の子供の時からの持病である「偏頭痛」なのです。最近は注意していますからほとんど無くなりましたが、以前は頭痛が起こると、かなり頻繁にアスピリンを服用していました。すると、どんな酷い頭痛でもすぐにピタリと治まるのです。

 この事を私は多くの人にお教えしたいと思います。偏頭痛は病気ではありますが、余り薬、特にアスピリンのような強い副作用を伴うものは常用しない方が良いということです。

 ただ誤解があるといけませんので付け加えて置きます。最後の部分のアスピリンと偏頭痛の関係は、今回の新型インフルエンザ騒動とは直接関係がありません。注意すべきはタミフルの副作用と新型インフルとの因果関係です。そして付け加えるべきは、タミフルを服用したとき、アスピリンのような解熱剤を共用すると、より強く副作用が現れる、という可能性です。

 

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今日は都合で更新を休みます!

 今日は都合により更新を中止し、情報収集を行うつもりです。どうもアメリカを含めて不可解な情報が飛び交っているからです。

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新型インフルワクチンの副作用について警告(日刊ゲンダイよる)

 日刊ゲンダイというタブロイド版新聞に重要な記事が掲載されています。以下に23日付け記事の全文を転載します。

 

 新型インフルエンザの予防接種が19日から始まった。まずは約100万人の医療従事者が対象で、11月以降、妊婦や持病を持つ人、子どもに順次接種される。しかし、半ば“見切り発車”で始まった今回の厚労省の方針に対して「数千万人規模の人体実験だ」と警鐘を鳴らす専門家がいる。「インフルエンザワクチンは打たないで」の著者で、新型インフルエンザ市民対策会議委員長の母里啓子氏(75)だ。

 母里氏は千葉大学医学部を卒業。横浜市衛生研究所所員や国立公衆衛生院疫学部感染症室長、横浜市内の保健所長などを歴任。30年以上にわたって感染症対策の研究に携わってきた人物が、拙速なワクチン接種の「恐ろしさ」を激白する。

「インフルエンザウイルスは変異が早いのが特徴。同じ型でも流行開始時期と数カ月後では株が異なる可能性が高く、(ワクチンを接種して)体に抗体ができても、感染・発症を防げません。しかも、ウイルスはのどや鼻の粘膜で増殖するため、血液中に作られる抗体は感染防止効果もない。厚労省はワクチン接種で『重症化の割合が下がる』などと説明していますが、それを明確に裏付けるデータは存在しないのです」

 疫学者の間では「インフルエンザワクチンは効かない」が常識だ。1962年に小中学生に集団接種が始まったが、重度マヒなどの副作用が相次ぎ報告されて社会問題化。ワクチン接種に効果ナシ――とした群馬県前橋市の医師会リポートなどもあり、94年から予防接種法の対象外だ。それがなぜ復権したのか。

「ワクチンの製造量は70年代に2000万~3000万本あったが、集団接種を中止した途端に5万本程度に激減。そこで旧厚生省内に『ワクチン需要検討会』という組織がつくられ、宣伝・広告に力が入れられました。90年代に全国の保健所に配られた『インフルエンザはかぜじゃない』というポスターはその一例です。そうやって国民の危機感をあおり、需要を増やした。産官連携で“儲かる”ワクチン接種をやめたくなかったのでしょう」

 今回の新型ワクチンの対象者は約5400万人とされ、製造量は集団接種当時のワクチンの倍になる見込みだ。年度内には2700万人分の国産ワクチンが確保される見通しだが、当初は2回接種が必要――とされたため、輸入ワクチンも年度内に5000万人分が確保される予定だ。

「新型ワクチンの接種をめぐってはメチャクチャばかり。従来は原則不使用だった妊婦を対象に含めたり、1~2週間あけていた接種期間を『季節性と新型は同時接種で構わない』としたり……。きちんとした臨床試験をしないで接種すれば、今後、どんな副作用が出るのか分かりません。(副作用でも免責される)輸入ワクチンも同じ。薬害エイズや薬害肝炎など、過去の医療事故の構図と全く同じです」

 新型の国産ワクチンについて、厚労省は今月、治験者のうち約半数に副作用があったとする結果を公表。大半は注射場所が腫れるなど軽いものだったが、中には急なアレルギーショックなども2例確認された。今回も医療従事者2万人について、副作用の発生頻度などを調べる方針だが、もし重大な副作用が出たら誰が責任を取るのか。

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新型インフルエンザワクチンの副作用について

 先ほど、時事通信の報道として、新型インフルエンザワクチンの副作用について、大変気になる事があります。それは、2万人に接種して、4人の被接種者に重篤な副作用が出たという事について、余りにも数が多すぎないか、という事です。

 今後接種を継続して行くとすれば、その数字は数千人にも上ります。単純に計算すると、副作用が出る可能性の人数は少なくとも数万人、下手をすると、5万人を超える事も予想しなければなりません。

 こんな状態で、果たして接種を行う事と継続する意味があるのでしょうか。しかも、今後どんな別な種類の副作用が発生するか、誰も予測のしようがないのにも関わらず、です。

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早速新型インフルエンザワクチンに副作用発覚!

 私が危惧していた通り、早速新型インフルエンザワクチンに副作用の報告がありました。以下に記事の全文を掲載します。(時事通信より転載)

 厚生労働省は23日、新型インフルエンザ用ワクチンを接種した医療従事者約2万人のうち、4人に一時的な意識レベルの低下や嘔吐(おうと)などの比較的重い副作用が報告されたと発表した。ワクチンとの明確な因果関係は現時点で分からないという。
 医療従事者への接種が始まった19日から4日間、事前に登録した67病院の医療従事者2万2112人を調べたところ、4人に意識レベルの低下や嘔吐、筋肉痛などが確認された。また、発熱などの軽い副作用が3人にあった。 

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アミノバイタル プロなど74万箱回収!

 余り皆さんは関心がないかも知れませんが、人工甘味料アセスルファムカリウムを含む「味の素」のアミノバイタル プロなどの関連製品27品目74万ケースが突然撤去回収される事態となりました。

 メーカーは、製品に問題はないが、アセスルファムカリウムの使用量が基準を超えていたため、と説明しています。しかし、調べてみるとこの物質=アセスルファムカリウム(人工甘味料)には重大な秘密が隠されていますので、ここでお知らせして置きたいと思います。

 私はこの製品名を目にして、たまたま現在読んでいた、菊川征司著「インフルエンザをばら撒く人々=金融寡頭勢力の罠」(徳間5次元文庫:10月最新刊)に掲載されていた人工甘味料・アスパルテームと何か関連があるのではないか、ととっさに思い調べてみたのです。

 と、とたんにインターネット上で情報が見つかりました。こう言う記述が飛び込んできたのです。「アセスルファムカリウムは、スクロース(砂糖)の180-200倍の甘味を有する。その甘さはアスパルテームと同程度、サッカリンの約半分、…(中略)…アセスルファムカリウムは、アスパルテームやその他の甘味料と併用して使われることも多い。このように併用する事で、甘味料どうしが互いの後味をマスキングするため、一層砂糖に似た味が得られ、更に相乗効果によって単独で用いられるより甘味が増すといわれている」。

 これを読んで、私はすべてが瞬間に了解できました。

 次に、いまご紹介した、徳間5次元文庫からの引用文をのせます。同書183ページ「薬品の許認可には科学的な事実や臨床例などのデータが、時には無視されるという悲しい事実の典型的な例が、人工甘味料アスパルテームの認可に至るまでの過程で起きました。…(中略)…現在は日本では味の素が製造権を持っていて、低カロリー食品や無カロリー飲料などに多用されています。…(中略)…しかし開発後実施された各種の実験でネズミに癌を発症させる可能性が指摘されたので、食品医薬局(FDA)は認可しませんでした。…(中略)…ところが1981年になって時のFDA長官アーサー・ハル・ヘイズが、アスパルテームを食品添加物として認めるといきなり発表したのです。…(中略)…しかし開発から15年間もFDAが認可しなかった人工甘味料を、積極的な働きかけを行って認可に持ち込んだ功労者は、なんといってもG・D・サール社の最高経営責任者(CEO)です」。

 実はこの人物こそ、ブッシュ政権下で国防長官を務めた、あのドナルド・ラムズフェルドだったのです。

 この他にも、同書には重要な事実が指摘・暴露されています。ぜひ皆さんにご一読をお勧めします。

 アスパルテームは熱に弱い、とも指摘されています。味の素では、アセスルファムカリウムと併用するため、この事実を隠蔽し、覆い隠すため一斉に回収撤去を行った可能性もあります。この製品は、味の素のほかに、浅田飴のシロップやのど飴にも使用されています。

 味の素は、従来からグルタミン酸ナトリウムを天然素材から製造する無害な食品添加物だと宣伝していますが、それを敷衍するなら、天然素材から何でも作られている事は、どう説明するのでしょうか。例えば、石炭や石油です。これらは天然素材ではない、とでも言いたいのでしょうか。特に、味の素=グルタミン酸ソーダ(ナトリウム)は、人間の遺伝子(DNA)を損傷する事実をどう説明するのか。

 皆さんは、今更のように、身の回りに人工の食品添加物が溢れかえっており、そのいくつかは、ろくな検証も経ず、あるいは検証結果をごまかしてまで社会に出回っているいる事実を、再認識すべきです。今回のアスパルテーム、並びにアセスルファムカリウムの例はほんの氷山の一角であるである事を知るべきです。

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官僚がどうのこうのと言う議論が喧しい

 今日の白川勝彦氏のブログを読んで、思う事がありました。白川氏も疲れていたと見えて、ちょっと粗雑な理屈だなぁと感じたところだったのです。

 はっきりいって、官僚だからダメだという議論は元々おかしいので、鳩山総務大臣のときに日本郵政の西川社長を解任するとき、すったもんだしたのは、そんな議論ではなかった筈です。西川氏は純然たる民間出身の人物だからです。

 遡って考えてみると、郵政民営化は340兆円もの郵貯・かんぽの資産をアメリカに移転するのが小泉・竹中構造改革の真の目的であり、郵政民営化是か非かという議論はその事を隠蔽するための、誤魔化しに過ぎなかったわけです。要するにすり替えの議論だったわけで、官から民へは虚論であり、先の総選挙で民主党が結果的に大勝したのは、国民が積極的に民主党を支持したものではなく、自公政権がそのことに対して何の反省もなく、日本郵政の西川社長の続投を決めた事が麻生政権の命取りに繋がっただけです。それが証拠に麻生政権は当初西川更迭で動いていたものを、売国勢力の巻き返しによって、ひっくり返され、結果的にその事が国民の反発を買い、自公政権の方が大敗したのです。

 そもそも、今になって後任の社長人事が官僚だからダメだという議論を吹っかけてくる自民党の議員の方がおかしいので、脱官僚・政治主導と一緒くたに議論しているのは、明白な問題のすり替えに他なりません。これに対して、新聞、テレビ等のマスメディアの論調はまことにお粗末極まりないものです。白川氏ほどの思想明快な人物がそういう議論の罠に嵌まり込んでいるのは、やはり氏自身の言われる通り、疲労によるものと言うしかないようです。

 われわれ庶民は、こういうようなそもそも問題のすり替えに過ぎない論調に騙されないよう、日頃からよく注意して置くべきです。

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このままではこの国が滅んでしまいます!

 武山です。遅くに失礼します。今日の仕上げに、アクセス解析を調べていて、つくづく感じました。今の日本の社会、いかにマスコミに毒されているか。パキシルなどという覚醒剤をさも良薬だと信じ込まされて、中毒になり、止められなくて真剣に悩んだり、タミフルという毒薬をインフルエンザの特効薬と信じ込まされて、子供が死んでしまったり、まったく酷い国です。この上さらに毒を混ぜ込まれたワクチン接種を実施しようと企んでいます。これは狂った国のする事です。もっと大きな声で文句を言うべきです。そうしないと、本当にこの国はどうかなってしまいます。みんなで立ち上がらなければいけません。

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タミフル服用後の意識レベルの低下が多い

http://www.npojip.org/sokuho/090910.html

 この記事を読む前に、上記のサイトを記憶に留めて置いて下さい。

 今日も3歳児の新型インフルエンザの死亡者が発生しました。しかし、最近のニュースの特徴として、タミフルやリレンザなどの抗ウィルス薬の投与があったかなかったかの報道がまったくとしてありません。

 この事を勘ぐれば、すべて意図的ではないかと思われます。という事は、タミフルさえ服用していれば、重症化は防げる、という言外の意味が込められているとしか思えませんし、また、タミフルを服用していながら、重症化が起こった事を意図的に隠蔽しているのではないか、という疑問を持たざるを得ません。

 ここでご承知いただきたいのが、日本は世界最大のタミフル消費国であり、世界最大の備蓄国であるという事実です。タミフルが新型インフルエンザに有効であれば、こんなに新型インフルエンザが増える事は不可解であり、今では病院へ行けば簡易検査でA型と診断されただけで、ほぼすべての医院でタミフルを処方されるからです。まぁ、ニュースでタミフルを服用したか、しなかったかを報じるまでもない、ほぼすべての医療機関でタミフルを飲まされるのだから、新型インフルにはタミフルは効かない、という言外の証拠にはなります。

 それでもなおかつ新型インフルエンザの死亡者が出続けているという事実はどう判断すればいいのか、という疑問を一般庶民は持つと思います。ですが、答えは簡単です。新型であろうが季節性インフルエンザであろうが、毎年流行が繰り返されており、今ぐらいの死亡者は出ていて、何ら異常な事ではない、という事です。事ここに至っては、強毒性にウィルスが変異したのではないかという情報まで流されています。しかし、これは実に胡散臭い情報です。なぜなら、インフルエンザ・ウィルスはもともと変異し易く、毎年同じ型のウィルスが流行する事はあまりないからです。

 私が判断するには、現在の新型インフルエンザの大流行情報は、大いに創られたニュースである疑いが濃いという事です。事実、私は最近風邪に罹りました。これは発熱もなく、少々咳が出て体の節々が痛むくらいで済みそうです。何年かおきに繰り返される季節性の風邪だと思っています。しかし、下手に病院などに掛ると、タミフルを処方され、解熱剤を強制的に投与され、それこそ呼吸困難やタミフル脳症、ひどい時には重症化さえする可能性があります。また、友人にそう脅されました。困った事です。おちおち病院になど掛かれば、死ぬ(殺される)可能性さえあるのです。こう考えれば、いったい病院は何のためにあるのか、とさえ思います。昨今の新型インフルエンザ死亡者の増加は、そんな危惧さえ我々に与えているのです。医師及び薬剤師、並びに厚生労働省はこの事をどう考えているのでしょうか。大いなる疑問を持たざるを得ません。

 ワクチン接種に至っては、まったく何をかいわんや、です。

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オバマ大統領はダブル・エージェント?

 今日の「ふるやの森」に掲載された、マーク・ヒューバーのオバマ大統領に対するダブル・エージェントという表現は、かなり意味深長です。そのまま日本語に翻訳すれば、二重スパイ、という意味です。

 しかし、その意味のままでは意味が通りません。ここでいう二つの帽子を被っている、という表現にも注目すべきです。agent という言葉の本来の意味は、代理人、支配人という意味です。

 ですから、二つの帽子を被っている、というのは、二つの利害を代表している、という事であり、時と場合によってそれを使い分けている、という意味ではないでしょうか。私が見る限り、オバマはアメリカ大統領である身分と、もう一つの、本来の生まれてきた目的、闇の勢力を衰退させ、地球を再生させる役割、この二つを時と場合によって演じ分けている、という事と理解した方が分かりやすいでしょう。

 いずれにしても、オバマ大統領の言動を、正確に理解するのには、かなりの困難を伴います。大多数の人がオバマ氏を理解し切れていないのはこの辺に原因がありそうです。その上、彼は並はずれた知性の持ち主です。彼の考えは遥か雲の上にありそうです。到底常人ではまともに理解は不能です。

 いわば、それは宇宙人、いや銀河人の知性です。マスコミや評論家の理解は、地球人の常識、というフィルターを通して見たオバマ像でしかありません。

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今日判明した驚くべき事実!

  武山です。今日も今日とて、アクセス解析と睨めっこしていました。そこで分かった驚くべきこと。私の読者の中に、驚くべき数の薬剤師がおり、それらの多くがパキシル、プロザック等のSSRI型抗うつ薬を服用しているらしい事です。いろんな人が読んでいるブログに、パキシル等が、薬剤師らによって、半ば公然と服用されており、その副作用もほとんど知られていない事。これは驚くべき事実です。どうも私の記事を読んで何人かは驚いているようです。

 薬剤師、看護師等は公然と薬物を取り扱える立場にあり、市販では絶対に手に入れられないクスリも使っているのです。以前噂は聞いた事があります。リタリンを常用している薬剤師、看護師、医師が多いと。かのコ○〇●某もリタリン中毒である、という噂があり、どうも本当のようです。世の中、覚せい剤等の薬物問題で大揺れに揺れております。しかし、一方で本物の覚醒剤であるSSRIが抗うつ薬として野放しになっている事実。本当は、このパキシル等の抗うつ薬の副作用、被害の方が大きいのではないか、最近そう思い始めました。

 パキシル等のSSRI抗うつ薬は、今でも副作用のない、良いクスリだと宣伝され、半ば公然と使用されている、正真正銘の「覚せい剤」なのです。まったく恐ろしい事です。

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昨年暮れのイスラエルによるガザ攻撃で凄惨な残虐行為があった!

 たった今見た「低気温のエクスタシーbyはなゆ-」というサイトで、昨年暮れのガザで起きた戦争で、実に酷い事が行われていた、と暴露されました。余りに酷い映像なので見ない方がいいとも伝えています。皆さんは、これをみてどう思われますか。ただちにこの戦争を主導したイスラエル政府と、ブッシュを戦争犯罪で訴追するべきです。

http://alcyone.seesaa.net/article/130860009.html

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最新のマシュー・メッセージの重大な意味!

 こんばんは。武山です。ここ二・三日風邪気味でした。しかし、もう少しで風邪は抜けそうです。そこで、今晩は明るいニュースをお届けします。

 最新のマシュー君のメッセージのダイジェスト版が「ふるやの森」http://blog.goo.ne.jp/flatheatさんのサイトに掲載されました。その文章をよく読むと重大な事が書かれています。それは、3.のところで、2012年の終わり頃までには、課されている課題の大部分を成し遂げていなければならない、という部分です。

 これは、今までのアセンションの進み方に、一定の時間的制約があり、そのために一部のスケジュールを変更せざるを得なかった事の意味を述べています。そのために、オバマ大統領が自らETの存在を発表し、地球市民の目覚めを促進させる必要がある事の裏付けです。

 この事は、今まで少なくとも私は聞いた事がありませんでした。これは大変重要な情報です。特にアセンションは、2012年12月21日から始まるのではなく、その時までに準備の大部分を終えていなければならない、という事です。この時間的な意味は重大です。

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抗うつ薬パキシルで重大な副作用発覚!

 皆さん、愕くべきことが発覚しました。セロトニン再取り込み阻害剤で新型の抗うつ薬パキシル(グラクソ・スミスクライン社製)に重大な副作用が存在する事がメディアに発表されました。つい先日、私は抗うつ薬としてのパキシルについて、副作用で自殺願望を引き起こすとして、このブログで警告を発したばかりであり、ご記憶の方も多いと思います。

 それが、旬日を経ることなく突然他の副作用の存在を知る事になった事態に、私はいささか衝撃を受けています。その上、重大な事は、最近の研究によってこのパキシルを始めとする新しい型の抗うつ薬SSRI(セロトニン再取り込み阻害型抗うつ薬)が薬としてそれほどの効能がない、という事実も判明しました。そもそも脳内物質であるセロトニンと鬱(うつ)との関係は薄い、という事なのです。

 これはどういう事でしょうか。SSRIは覚せい剤の一種である事は既に皆さん方にお知らせしました。私のメールマガジンで数年前にアメリカで発生した学生による銃乱射事件がパキシル等の抗うつ薬の副作用で発生した可能性をお知らせしました。また、長崎市長射殺事件も犯人が覚せい剤常習者である事も書きました。それがさらに重大な催奇性を持つ副作用が判明した事は、パキシルを代表とするSSRI型抗うつ薬が薬としての効果がない、というところまで判明したのです。

 パキシルの製造元はグラクソ・スミスクライン社です。この会社の名を聞いてすぐに気が付く人も多いでしょう。

 何の根拠もなく私がこんな事を申し上げているのではありません。例の薬の副作用を追及している医薬ビジランスセンターを主宰する浜六郎医師が中心となって翻訳された、チャールズ・メダワー、アニタ・ハードン著暴走するクスリ?=抗うつ剤と善意の陰謀」という著書がその根拠です。

 この著書を読まれたら、グラクソ・スミスクライン社が密かにこの抗うつ薬の注意書きを書き換え、副作用の確率を改竄している事に、何の抵抗意識もなく、ただ薬として売り上げを伸ばすことだけを追及する製薬会社である事に驚愕する事でしょう。先日書いた女性の子宮頚がんワクチンも日本で承認を受けましたが、この会社の製品です。

 我々は知らなければなりません。密かに仕組まれたかもしれない製薬事業の影で、こっそりと重大な副作用が存在する薬が、何の副作用もないいい薬だと称して医師の処方箋を経て製薬メーカーから一般人に売られ、服用させられている事を。

 さらに言えば、もしかしたら、ADHD(小児の多動性障害)治療薬リタリンを含めて、一連の覚醒剤は一部で覚醒剤である事を隠して、意図的に合法化され、市中へ流通されているのではないのでしょうか。これは、世界を薬で混乱させ、人間社会を堕落させようとする陰謀ではないか、と勘繰るのは私の妄想なのでしょうか。どうか知っている方があったら、答えを教えて下さい。

※医薬ビジランスセンター浜 六郎医師のHP(速報)

※また、ワクチンに添加されているスクワランの副作用もここに報告されています。http://quasimoto.exblog.jp/11290089/

 http://www.npojip.org/contents/sokuho/1.html

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次にやるべき事は小泉竹中構造改革の総括です

 ついにというかやっとというべきか、日本郵政の西川社長の辞任表明がありました。事ここに至るまで何人の政治家、評論家の皆さんが苦渋の選択をさせられたか、大いに記憶に留めるべきです。単にひとりの経営者の辞任で済ませる訳には行かない、深い闇と、人事の葛藤が存在した事を認識しなければなりません。それほど西川社長辞任には大きなインパクトがあるのです。

 それと併せて重要なのは、小泉・竹中構造改革の総括です。2005年9月11日の郵政選挙は、確かな憲法違反が存在しました。その事を正面切って表明した何人かの政治評論家が言論界の第一線から抹殺されました。また、表面には出ていませんが、米国保険業界、広告宣伝業界から合わせて5000億もの資金が日本のマスコミに流れた事も追及するべきです。

 さらに、りそな銀行の繰り延べ税金資産問題に端を発する巨大銀行の整理統合問題の不可解、併せてインサイダー取引疑惑。関係していた公認会計士、ジャーナリスト等の怪死事件もそのほとんどが未解決のままです。その後ろに一人の政府高官の影が存在した事実。

 かんぽの宿などの国有資産不正売却も何ら解明されてはいません。すべて、郵政民営化の凄まじいまでの掛け声、マスコミ・一部の売国政治家などの利権に基づく不正を含めて、闇から闇へ葬り去ろうとした形跡が山ほど存在します。植草事件は氷山の一角です。

 これから、それらの全てが明るみに出される事が、これから迎えるべき新時代への追悼の鐘になるのです。決してうやむやに済ませる訳には行かない鎮魂の歌に皆さんが魂の声を合わせるべきです。

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郵政民営化見直し基本方針を閣議決定!

 つい先ほど、郵政民営化見直しの基本方針が閣議決定されました。これで、郵政民営化問題は大きな節目をクリアし、小泉・竹中構造改革と決別する事が決定的となりました。

 小泉政治は根本的に見直される事になります。郵便事業は新たな局面を迎える事になり、郵便局が地方の隅々にまで改めて浸透する事となり、地方経済の中心的役割を担う事も可能となりました。

 自民党売国勢力の崩壊は時間の問題となる筈です。特に、この動きは世界の流れと無関係ではなく、凄まじい勢いで新たな潮流が生まれ、動き始める事が決定的になりました。

 郵便局が生き残る事になったのは、日本経済にとって大きな進展です。以前のように財政投融資によって地方経済の再生も可能になり、もっと詳しく見れば民間の信用金庫等の金融機関に頼らなくとも、政府の経済政策が地方に浸透しやすくなります。さらに、重要な事は、多くの人が知り得なかった、NESARAの豊饒資金も、郵便局の流通ルートを使って流される事が可能になるのです。まだその事までを認識している人はほとんどいません。

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ついに日本郵政・西川社長辞任!

 昨日遅く、ついに日本郵政の西川社長が辞任の意向を固めた模様です。他の取締役も全員が揃って辞任します。何と言っても、往生際が悪い、という一言に尽きます。どういう状況判断があったにせよ、生き残る道はすべて閉ざされていました。他人から引導を渡されなかったら辞めない、という姿勢は、いかなる同情も寄せられる事はまったくないでしょう。

 これで、日本郵政の民営化の方向は、大きく舵を切る事になりました。郵政の国民資産は、辛うじてアメリカに渡る事は免れ、保全される事になるのは国民の一人としてご同慶に堪えません。

 それと同時に、見逃せない側面があります。西川氏の刑事訴追の可能性です。また、小泉・竹中構造改革の欺瞞性も併せて暴露される事となり、引き続いて歴史的な日本国民に対する背任行為に対して、背後関係が追及される事は確実です。

 この流れは、世界を牛耳ってきたユダヤ金融財閥の崩壊を象徴しています。これから、世界は大きく流れを変えるでしょう。明るい朝日が昇り始めました。

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抗うつ薬の被害者?

 武山です。早速ですが、また一人、日本の薬事行政の犠牲になったと思われる人物が出ました。それは、音楽家の加藤和彦氏です。氏は極度のうつ病に悩んでいました。多分、というか、間違いなく抗うつ薬SSRI(パキシル等)を服用していた筈です。

 いつもいう事ですが、抗うつ薬SSRIは覚せい剤の一種です。この薬を常習的に服用すれば、自殺願望が強く起こります。それで無ければ、被害妄想に罹り、凶暴になって、他人に危害を加えるようになります。

 鬱は病気だというのは、精神科の医師の策謀です。いま、単なる季節性の風邪に過ぎないインフルエンザを、新型、と称してタミフルを処方し、ワクチンを接種しているように、鬱を病気だと称して抗うつ薬を処方して、服用させているのも、同じやり口です。生田哲氏は、この危険性を以前から指摘してきた薬学の権威です。薬の副作用を指摘し続けている、NPO法人医薬ビジランスセンターの浜六郎医師もその一人です。

 皆さん、薬は毒物である、という認識を、もっと真剣に受け止めるべきです。

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官僚の天下り禁止について

 正直言って、ちょっと違うのではないのかな、と思います。何でも十把一からげにして槍玉に挙げれば、それで事たれりとするのは、誤解を生むきっかけになります。

 日本の政治を捻じ曲げたのは、官僚の所為でもありました。しかし、戦後の荒廃に力を発揮したのもまた官僚の力です。

 第二次大戦後、一晩にして善悪がひっくり返ったように、民主党が政権を取った瞬間、官僚叩きが始まるのには多少の違和感を感じます。

 無論官僚の中にも日本の為にならない人物も居れば、そうでない人もいます。何でも簡単に片付けてしまえば、それで終わりにはなりません。そういう事に終始すれば、また同じ過ちを繰り返す事になり、これこそ二元論の罠に落ち込んでしまうことにも繋がるように思うのですが…。

 大切なのは、その人物が、その職務に在ったとき何をやり、何を目的に動いてきたかを正当に評価する必要があると思うのです。もちろん、ワタリや、天下り先で給与・退職金を貪る人物は論外です。テレビや大学の教授、評論家などの職を得て、日本を毒する活動をしておきながら、なんとも思わない人物も、天下りの弊害をもたらしている人物である、と決め付けてしかるべきです。

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ケネディ大統領が読み上げようとした演説原稿

 ケネディ大統領が暗殺されたのは、ETとその科学知識を発表しようとしたためだ、という説があります。私の手許に一つの資料があります。

 「今日、われらの仲間であるアメリカの人たちと、世界の方々に、我々の新しい時代に向かう旅がここから始まろうとしていることをお話ししようと思う。人類の幼年期であったひとつの時代が終わった。そして、もうひとつの時代が始まろうとしている。

 私が話す旅は、未知の挑戦でいっぱいである。しかし、我々の過去からの全ての知恵を結集して、我々世代の勝利のための挑戦に向けて、最大限の準備をしたと思っている。

 地球市民である我々は孤独ではない。

 神は、主の無限の知恵のもと、我々自身のような他の知的生物が主の宇宙に住むのが適切と考えた。

 私がこれをどうして、権威をもって述べることが可能なのか? 

 1947年に、我々の軍隊はニューメキシコの砂漠で、どこから飛来したか不明の航空機の残骸を回収した。

 科学は、飛行機が宇宙の遠い領域から来たとすぐに確定した。

 その時から、我が政府は、その宇宙船の建造者と連絡を取った。

 このニュースが幻想的に恐ろしく聞こえるかもしれないが、私は皆様に、このことに不当な恐れ、悲観論で応じないようお願いする。私は、大統領として、これらが我々に危害を加えない存在であることを約束する。

 むしろ、彼らは専制政治、貧困、病気、戦争といった我が国と全人類共通の敵に打ち勝つことを、援助してくれていると約束する。

 我々は、彼らが敵でなく、友人であることを確認した。

 我々は彼らとと共に、より良い世界を構築することができる。

 私は、これから道につまづくことも、踏みはずすことも皆様に話はしない。

 しかし、私はこのアメリカという偉大な国の人々が、世界を素晴らしい未来に導かなければならない真実の運命をもっていることを確信している。

 来るべきある日に、皆様はこれらの訪問客がここにいる理由と、我々のリーダーが長い間彼らの存在を秘密にしておいた理由について、もっと詳しく伝えられるだろう。我々の時代において、地球に住む全人類の平和な繁栄という古代からの夢を、我々が成し遂げるのだから、臆病にならずに、勇気を持って未来に目を向けるよう、私は皆様にお願いする。皆様に神の恵みあらんことを!」

 ~明窓出版:刊 「エネルギー革命前夜」(三上皓也 著)より引用~

 この草稿を暴露した超大作本「Messengerの殺人:The Death of JFK」の著者、JFK研究者ローレンス・メリック教授の驚くべき報告によると、ダラスでジョン・F・ケネディが射殺された日、車に同乗していたジョン・コナリー:テキサス州知事の手に大統領の手書きのスピーチ用メモが渡ったことを知り、彼はその原稿を探し続けたという。「午後12時55分、行列が動き始める直前に、私はケネディがコナリーに原稿を手渡したと知って驚いた、それはメモ・カードであった」と、メリック教授は言った。~同書より~

 この記事は示唆に富んでいます。オバマ大統領は、11月27日、まさに同じような演説を行う可能性が大です。かつて、オバマ大統領は故ケネディ大統領に傾倒しており、ケネディがやり残したことを忠実に実現する事を夢にしているからです。FRBの解体もそうでしたが、地球外知生体の存在を発表する事も、その一つでした。

 

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あ~あ、おいしいみずみずしい果物が早く食べたいな!

 パラダイムの大転換を誰よりも待っているのは、実は私自身です。

 早く生きた透明な、活きたエネルギー溢れる冷たい水が飲みたいのです。

 みずみずしい、生命力溢れる果物が食べたいのです。

 澄んだ空気のもと、伸び伸びと生きている事を実感したいのです。

 何の心配もなく、誰も苦しめず、しみじみと命を実感したいのです。

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ジョン・ルース駐日大使のこと

 実は数日前記事にしようと思っていたニュースがあるのです。先に書く事があって、うっかり失念していました。ジョン・ルース駐日大使が気になる発言をしていたのです。詳細は新聞記事だったので、記憶が曖昧なのですが、確か、アメリカは今後日本に対して従属的政策を求めない、という内容だったように記憶しています。

 ルース氏とオバマ大統領との関係から、大統領から何の指示もないのにこんな発言をいきなりする筈がない、ととっさに思いました。

 最近の田中宇氏の国際ニュース解説にも、そういう意味の事が書かれており、米国政府は既にドルの基軸通貨制や、アメリカの単独覇権主義を放棄し、世界の多極化を模索しているのではないか、と感じているのは私一人ではない筈です。

 しかし、日本政府の幹部を始め、マスメディアの論調は未だに対米依存主義を変えてはいないようです。それが証拠に、普天間基地移転問題も、アメリカのご機嫌を損ねないよう、大変な神経を使っている様子が見えますし、インド洋の給油問題も、はっきりノーと言えば、それほどアメリカが厳しく要求して来る筈はない、と私は感じています。しかし、だからと言って、日本が中国政府や韓国と近づく事をそんなに警戒する事もない、とも思っています。

 要するに、ルース駐日大使のこの発言は、日本は日本で独自の外交を展開するべきだし、アメリカはその事に拘る積りはさらさらないという意思表示ではなかったのでしょうか。

 よく考えれば、アメリカ自身がそれどころではない、危機的状況を迎えているという事です。さらに、アメリカは、世界がパラダイムの大転換期を迎えつつある事を最もよく知る国です。もはやアメリカ一国で世界をリードする立場にない、と言うことは、アメリカ自身が最もよく知っているのです。

 いま迎えようとしている世界の政治経済の大転換は、とてつもない内容になる可能性が大です。オバマ大統領自身がその事をよく知っている筈です。もしかしたら、オバマ自身が、そのディスクロージャーを行う可能性さえあるのです。

 日本のマスメディアはトンチンカンです。明確なビジョンも持たず、ただアメリカのウォール街の金融財閥のご機嫌だけを窺っている姿は、滑稽ですらあります。皆さんは、その事をよく理解して置くべきです。もはや、日本のメディアに国際情報を求めるのは、その能力を超えている、と知るべきです。ルース駐日大使の本音さえ汲み取ることができない外務省も、無能力の極みです。

 

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植草事件の政治的謀略性を暴露するべき時期が来た!

 最近、私はパラダイムの大転換が近い事を申し上げました。そうすると、日本の社会の中で、様々な謀略事件の真実が表沙汰になり、そのような事件を、誰が、何のために引き起こしたのかがすべて明らかになります。

 そうしたとき、最も大切な事は、大多数の人達がその謀略性を疑うことなく信じて来た過程を、正しく真実をあからさまにして、知らせるべき義務がどこかに存在する、という人間社会の掟がある事実を認識しなければならない事です。

 誰が、何のために引き起こしたかは、これから明らかにされるでしょうが、それよりも、この冤罪事件をそのまま信じた一般大衆が、真実が暴露されたとき、相当なショックを受けかねない、という危惧が厳として存在する事です。多くの人々が騙されました。まったく破廉恥な事件であったからです。

 しかし、話題性のみを追求してきたマスメディアは、ことによると、その責任すら取ろうとしない恐れが大です。この植草事件の本質は、マスメディアが真実をまったく伝えようとせず、冤罪の可能性すら、もみ消し、日本を救おうとした、完全に正しい一人の正義感に燃えた人物を、破廉恥事件に見せかけて闇に葬ろうとした事にあります。本当は、誰が、何のためにやったか、ということよりも、その追及の方が大切なのです。真実が明らかにされた時、日本の社会が大きく傷つく可能性が高いからです。

 新しい、より完全な世界の到来を、心底祝福して迎えるためには、このような、大きな傷を残したままにする事は、将来に禍根を残すことになります。マスメディアにその責任を負わせることは大切です。しかし、そのニュース報道をそのまま信じて評価した一般庶民は、騙されていた、と言うだけでは済まされない一種のやり切れなさが残るのも事実の筈です。

 この事は、歴史の様々な場面で起こり得ます。ですが、最近もっとも大きく人々を人間不信に陥れ、人々に顰蹙を買わせた事件として、植草事件は群を抜いています。それは一部の人間によって仕組まれた陰謀である、と済ませる訳には到底行きません。この事件を報道したマスメディアは責任を痛感しなければいけませんが、その責任の取り方には、ともすると、根本的に逃げの姿勢が混入する可能性が大です。

 何度でも言うようですが、多くの人は、この事件を興味本位でとらえ、興味本位でニュースを買ったのです。一般庶民にも責任の一端がある、というのはそういう事です。もうその時期に来ているのです。皆さんは、いまだにこの事件を痴漢事件だと誤解している人々が実に多い事を知るべきです。そして、一人ひとりがその誤解を解く努力を重ねるべきです。一人ひとりの思い込みは重いものです。それらが積もり積もって、社会の恥部の澱のように人間社会を毒しているのです。その事を恥じて下さい。我々一人ひとりの責任です。

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ある人へのメール

 武山です。あなたは、今朝ほど私の書いた事が、後でよく現実になる、と言われましたね。それであのような事を書いたのですが、実はもう一つ実話があるんです。それは、BNPパリバ証券の不祥事の問題です。BNPパリバはフランス・パリに本店を持ち、10万人の社員を有する大金融グループです。BNPパリバ証券はその一部門を形成しています。

 このBNPパリバは、広島の不動産開発のアーバン・コーポレーションの増資・優先株発行に際して、日本の法律を踏みにじる行為をして、この会社を倒産に追い込み、不正手段で多額の資金を稼ぎました。これは、不正かつ不当な取引で得たもので、本来なら犯罪行為です。しかし、金融庁はちょっとしたお咎めだけで済まし、特段の処置を取りませんでした。実に不可解で、日本をバカにした事件でした。私は1年ほど前に、それをメールマガジンにして何人かの読者に知らせていました。

 私はたまたま電話を掛けてきて営業をやろうとしたBNPパリバ証券の営業マン(実はウーマン)にこの事件を問い質し、ぼろくそに言ってやったのです。最初は私がその事実を知っている事に驚いたようで、詳しく話を聞かせてくれ、と言ってきましたから、良いだろう、話してやる、と言って電話を切る積りだったのです。すると、いますぐ下の事務所のビルの近くに居るからこれからお伺いしても良いか、というので今度は私の方が驚いて、いいからこれから来れば話してやる、と言って、私の事務所に迎え入れたのです。

 そして、今あなたの会社がどんな不正をやって、日本の企業を食い物にしているか知っているか、たとえばソフトバンク株だ、と言ってやったのです。そうしたら、完全にノックアウトパンチを受けたような顔をして、どうしてそんな情報を知っているのか、教えてくれ、と言うので、それはできないから、帰って私のブログを読め、と言ってやりました。多分帰って(東京からでした)読んだ事と思います。

 そうしたら、それから2~3日経って、果たして日本のマスメディアでその事実が暴露・報道され、BNPパリバ証券は、営業停止処分か、それよりももっと重い処分を受ける羽目に陥りました。多分、彼女(非常に美人な若い女性でした)が私のブログを実際に読んでいたら、もっと凄いショックを受けた筈です。一地方の目立たない、うらぶれた老人と思しき人物から、こんな情報を知らされるとは、思ってもみなかった事でしょう。

 その女性の顔を再度見る事ができたら、さぞ興味深いだろうな、と、ふと考えた次第です。真面目そうな女性でしたから、私のこの記事も、ひょっとしたら読んでいるかも知れません。

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最近民主党に妙な噂が絶えません

 最近、民主党に妙な噂が絶えません。閣僚の誰と誰とが大ゲンカしたそうだ、とか権力抗争が表面化して党が分裂しそうだとか…。まあ、この手の噂は根も葉もないどうしようもない、やっかみや底意地の悪い企みが隠されていて、取り上げても何の意味もないモノが多いのですが、中には、火のないところに煙は立たない、という重要な情報が潜んでいる事もあります。

 そういう意味で、ちょっと気になる話しがあります。それは鳩山総理の身内を通じての政治献金、故人献金問題、事務所使用料問題です。普通の政治家であれば、年中政治資金に困窮していて、何とか資金をどこからか捻り出したり、不法な闇献金なども取り沙汰されるものですが、鳩山総理は、どうもそのような問題ではないようです。

 端的に言えば、資金が豊富な故の悩みのようです。つまり、脱税の可能性を指摘されているのです。私は実はこの方が問題としては重大であると考えています。聞くところによると、国税庁や検察も極秘裏に動いている、という噂もあります。

 しかも、これは軽々しく看過できない問題でもあります。大多数の国民は脱税などとは縁がないモノですが、地下資金のかなりの部分が、税金という法の網を潜り抜けて、アングラマネーとして蠢いているからです。そしてそれが犯罪の温床になっているからです。ユダヤ(カザール)の金融財閥はそのようにして過去に後ろ暗い資金の蓄積を経て今日の闇の組織の資金源を形成して来たのです。

 まさか総理大臣ともあろうお方が、そんな事は無かろうと思っていますが、火のないところに煙は立たない、という言葉は、意外な発展を示す事があるという事も暗示しています。

 私は、鳩山家の資産の形成過程で、何か想像もできない抜け道を潜り抜けてきた過程が過去に存在してきたのではないか、と疑っています。

 現在の世界は、大きなカルマの清算期を迎えています。一昔前なら、問題にもならなかったことが、思わぬ展開を経過して、大事件に発展しないとも限りません。パラダイムの大転換期には、何事も無事に過ぎ去ることはなく、大きな波紋を巻き起こして、すべてを洗い流す作用を引き起こす可能性があるのです。最初は、ごく普通の小さな出来事が、時間を経過するごとに、大事件に発展する事もあります。そして、それが大きな時代の節目や大転換のきっかけになリ得るのです。

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空港もダムも高速道路ももはや必要ないのです!

 来年度予算の概算要求が固まりました。しかし、その事は今日の前半の記事で述べたとおりです。その事を改めて繰り返しても、何の意味もありません。

 しかし、私は今日は思い切って真実を書こうと思います。今日前半に書いた記事はその時点では意味のある内容でした。しかし、もうこれ以上黙っていても無駄に思うようになりました。それは、世界がパラダイムの大転換期を迎えているという事実です。つい先日、私は、マヤ文明には車輪を使用する必要がなかった、と書きました。いきなりこんな事を書いて、面喰った人が多かったかも知れません。

 しかし、これには重大な意味が含まれていました。それは、近く公開される筈の超テクノロジーの内容がはっきりすれば、皆さんは了解されるでしょう。また、それは想像を絶する内容です。

 その超テクノロジーとは、まず第一に、空港がもはや必要なくなるような大量輸送手段が実用化されます。これは、反重力を利用した超テクノロジーです。

 この手法は、すべての既存の交通手段をただちに一変させ、高速道路も必要なくなります。フリー・エネルギーの実用化は当然の事として、すべての疾病が治療可能になります

 また、ダムも必要なくなります。それは、気象のコントロールが可能であり、必要な水は必要な量を必要な時に降らせることが可能になるからです。もちろん、私の言っている事は、空論で、誰も信じる人はいないでしょう。しかし、この理論や事象は、過去の歴史には実在するのです。すべて闇の勢力によって隠蔽され、封殺されてきました。ロシアの昆虫学者=グレベニコフ、ドイツの自然科学者=シャウベルガー、米国のニコラ・テスラ、等の科学者です。

 信じられないなら、これらの人物の事績を調べてみて下さい。気象に関しては旧約聖書に驚天動地の事実が記載されています。これ以上は書いても意味がありません。事実は小説よりも奇なり、という言葉通りなのです。

 もうすぐ到来する新時代は、貨幣の必要のない時代を実現し、食糧も充足可能であり、戦争も、それに付随する国際紛争、国境問題、人種問題も解決されます。当然、エネルギー問題、環境汚染、核戦争も心配には及びません。

 当然、こんな事はあり得ない、と思われる筈です。しかし、それは直ちに杞憂に終わる事でしょう。もはや、何も、心配や、騙しに迷う事は一切ないのです。これから来る時代をみつめていてください。ただそれだけです。それ以上は、言葉は必要ありません。

 この記事に対しては、一切の質問や問題提起にお答えする積りはありません。私には何も答える資格がないからです。考えられない、絶対ウソだ、といわれる方は、今後一切私のブログの記事を無視し、抹殺=削除して下さって結構です。

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民主党政権の掲げるデフレ政策は早晩日本経済を崩壊させる

 今日のネットニュースには、来年度予算の概算要求が締め切られ、国の公共事業予算はマイナス10%規模に縮小される、との予測が流れています。

 今朝のNHKニュースでは、概算要求の段階で過去最大の90兆円半ばに予算規模が膨れ上がり、赤字国債の増発、予算規模の絞込みが課題である、という意味の解説が付け加えられていました。

 このNHKのニュースには意図的な予算削減を言外に匂わせています。いわゆる情報操作です。多くの国民はこの事に何の違和感を持っていないばかりか、むしろ当然だ、という風に受け取っているようです。

 しかし、これは大変な誤解です。いま日本はデフレの苦境に陥っています。こんな時に歳出を削減し、無駄を省き、扶養控除や配偶者控除を廃止するなどの実質増税を図る結果となり、日本経済の現状を無視した、正反対の政策を取るとは、正気の沙汰とは思えません。このままでは、日本経済は命取りになり、崩壊は決定的です。

 今朝のニュースでは公共事業費は10%削減されますが、国の段階で10%もの削減幅になると、地方の段階では3倍の30%もの削減になります。どうしてそんな事になるのか、怪訝に思われる方も多いでしょう。それは、公共事業費には発注に要する費用のすべてが含まれるからです。これらの事務処理に携わるすべての公務員の給与や事務経費も含まれるからです。

 おまけに、公共事業費とは道路工事のような土木建設のお金だけではありません。皆さんの健康維持に欠かせない医療費も公共事業費なのです。医師を育成・教育したり、僻地や山間部に医師を派遣する費用、後期高齢者のような老人医療費もすべて公共事業費です。リハビリのための療養ベッド総数が大幅に削減されたのも、原因は公共事業費の削減によるものです。今では東京などの大都市部でも救急医療の受診拒否が起きていますが、これも公共事業費の削減が原因です。

 反面、予算規模が大きく膨らんでいるのは、他の福祉予算に財源が奪われているからです。たとえば、子供手当てです。このための多額の予算が必要ですが、これらはすべて生産活動に繋がるものではなく、デフレの解消には何の効果もありません。

 今は日本経済を立て直すため、どうしてもデフレの解消が喫緊に必要です。そうしないと年々税収は減少し続け、国家財政はいずれ破綻に瀕します。いま日本が迎えている危機的状況は待ったなしなのです。そのためには、まず公共事業費を増やす必要があります。民主党がこれからやろうとしている政策は、まったく的外れで、デフレを解決するどころかそれを助長するものです。性質が悪いのは、そういう政策の間違いをマスメディアが煽っているということです。今朝のNHKニュースはそれを裏付けています。

 また、もう一つ別な見方が必要です。それは、今の鳩山民主党内閣が、悪名高い小泉・竹中構造改革政策とまったく変わらない、瓜二つの政策でしかないという事実です。それは、言葉を返せば、鳩山政権がやろうとしている政策は、小泉・竹中構造改革がアメリカ追随の売国政策であったのとまったく同じ政治だと言うことです。今度の新たな美名は東アジア共同体という形を変えた売国政策であり、憶測すれば、日本の富を密かに中国を中心とした東アジアに移そうとするものだと想像できるからです。その理由は、今の共産中国はやはりアメリカのウォール街を中心としたユダヤ国際金融財閥が作り上げた国だからです。なぜそんな事が言えるのか。それはアメリカと旧ソ連に存在したヴェノナ文書という、日本にはまったく知られていない極秘文書がその証拠になっているからです。米国の国立公文書館を通じ、イエール大学からその一部が公開されており、出版までされています。残念ながら、日本では未だに公開されておらず、翻訳もされていません。

 好奇心のある方は、アメリカから原書を取り寄せて読まれることをお勧めします。これを読めば、ウォール街とクレムリンが同じ穴のムジナであり、第二次世界大戦も東西冷戦もいかにして作り上げられ、かつデッチ上げであったかが、正確に理解されるはずです。

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社民党福島党首の正論!

 武山です。たった今、出張から戻りました。そして、ネットニュースを見たら重要な事が出ていました。曰く、国会での官僚の答弁を禁止する、という法案の件です。福島党首は、国会法を変えてまで禁止する事はない、という意見でした。

 これはまさに正論です。官僚といえども、政府の幹部です。この政府幹部である官僚の国会答弁を法律で禁止する、というのは暴論です。却って口封じに繋がる恐れ大です。例えば、官僚が持っている極秘情報まで、国会での答弁を禁止する正式の口実を与える事になります。最近、核持ち込みに関して裏取引=密約があったのではないかという情報がアメリカからもたらされ、当時の外務事務次官がそれを肯定するという一幕がありました。

 これなどは、当然当時の官僚が情報を持っていた筈であり、厳正に国会で追及し、元官僚本人に答えさせるべきです。これを国会法改正で禁止すれば、未来永劫にわたって政府に都合の悪い秘密が暴露される事はなくなり、それが法律で保証される事になります。

 この事は、現職、元職を問わず、禁止すべきではありません。まさに福島党首の発言は正論です。特に事務次官等は、最も情報に近い存在であり、禁止すれば即ちそれは、官僚に対する口封じとなります。断じて国会法は改正するべきではなく、運用で答弁を制限するべきです。

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今日と明日は仕事の最後の仕上げです

 こんばんは。私にとって、今日と明日は一年の仕事の締めくくりをしなければなりません。これが終わると、じっくりと考え事をする時間を取る積りです。この二日間は、仕事のための時間として、更新をする時間を仕事の方に廻します。では…。

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オバマ大統領に与えられるのは平和賞だが核廃絶のみに与えられたのではない

 こんばんは。武山です。どのブログを読んでも、オバマ氏のノーベル平和賞受賞に疑問の声が多いですね。でも、これは私から見れば全くの的外れです。なぜなら、今度の平和賞受賞は、核廃絶運動にのみ与えられた訳ではないからです。多くの人がここのところを読み間違っています。言うまでもなく核廃絶はこれからの課題だからです。

 この傾向は、恐らく日本のマスメディアの影響が大きいと見ています。特にNHKはオバマ氏のノーベル賞が決まった途端、核兵器廃絶運動に焦点をあて、あたかも核廃絶運動がノーベル賞受賞に繋がったかのような報道の仕方をしました。これは全くの誤報です。それが証拠に、ノーベル賞のエントリーはもっとずっと早く、大統領就任直後に閉め切られているからです。特にオバマ大統領の国連演説、並びに核廃絶の決議案採択は最近の事であり、到底その事がノーベル賞受賞の直接の動機になったはずはありません。

 私は、オバマ氏の平和賞受賞は、中南米諸国との和平、関係改善、イスラエルへの断固とした措置、イラン政府との交渉など、難しい問題を処理しつつある外交手腕に対して与えられたものである、と認識しています。例えば、キューバ問題です。オバマ大統領は大統領就任と同時に米議会の要人をキューバに送り、外交交渉を行う用意がある事を伝えています。その結果、キューバが平和を望んでおり、旧来の敵対関係を清算したい旨の意思表示を議会関係者に伝えて来ていました。それに基づいて、彼(オバマ)は直ちに対キューバ外交を見直し、他の中南米諸国とも外交交渉に入る手はずを整えつつあるのです。

 日本のユダヤ金融財閥に毒されたマスメディアは、この事実をまったく報道していません。ベネズエラのチャベス大統領は、密かにオバマ大統領と会談、意思疎通を図っている可能性が伺えます。イランのアフマデネジャド大統領はもっとはっきりしています。オバマ氏が大統領就任直前に、ハワイで休暇中に超極秘裏に会談しています。これは、モスクワのプーチンに知らされています。私はこの時の経緯を記した英語の文章を翻訳して持っていますが、誰もこの事実の重要性に注目していません。ソルチャ・ファアルのプーチンへの報告書です。

 また、ノーベル賞は、イルミナティの息のかかった賞である事は、オバマも先刻承知しています。しかし、それを拒めば、却っておかしな事になります。オバマは賢明ですから、その事も踏まえて授賞を承知しているのです。オバマが事前に知らなかった筈は、あり得ません。私が、直ちに祝福のメッセージを書いたのは、その事すべてを承知した上での記事でした。もちろん、多くの人から疑問視され、疑われるのもすべて承知の上です。

 彼ら、イルミナティはまたもや作戦を失敗したのです。ウラをかかれたのです。要するにやり過ぎだったのです。しかも、オバマは素直に受賞を喜んでいる事に、快感を味わっている筈です。ブッシュの罪をこれで償えるからです。それが証拠に、オバマは与えられる賞金全額を貧しい人々に寄付する、と発表しました。その事は、つまり、今度のノーベル平和賞受賞が、自分が受ける訳ではない、多くの戦争に苦しんだ人々が受けるのだ、という意思表示なのです。ここでもイルミナティは思惑と違う事態に直面する事となりました。オバマの作戦勝ちです。イルミナティは、オバマがこの平和賞の受賞を承諾すれば、全世界から非難の嵐が沸き起こる、と読んでいたのです。そう、それに違いありません。ですが、オバマの方が数枚上手でした。その内、これらの事実が表面に出るでしょう。そうすれば、またオバマ大統領の評価があがります。

 ここで皆さんは考慮して置かなくてはならない事があります。日本のマスメディアはすべて、そしてアメリカのほとんどのメディアはユダヤ金融財閥の息が今も掛っている、という事実です。その証拠は、様々な報道の中に表立ってか、あるいは巧みに隠されて紛れ込まされています。この事をよく認識しておくべきです。ネットのブログ記事もかなり毒されています。ブログの中には露骨にオバマ批判を続けているサイトがあり、どこかからかなり圧力がかかっている事が伺えます。 

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マヤ文明には車輪を使用する技術がなかった?

 先日、ある本を読んでいて、ふと思い付いた事があります。この思い付いた事には、二冊の本が関係しています。

 一冊目は、今から約35年前、1975年4月に刊行された、「マヤ文明の神秘」 (エリック・ウムランド、クレイグ・ウムランド共著、高山信雄訳、佑学社:刊)という本です。思うところがあって、書庫から引っ張り出して読み返していたらこういう記述がありました。=アメリカ・インディオは車輪の原理を全然知らなかった、と我々は教わってきた。とくに、アステカ、インカ、およびマヤに関するほとんどすべての教科書に、これらの民族は「文明」を持っていたが、車輪は考えつかなかったと確かに書いてある。(中略)マヤ族が車輪の用法を十分知っており、それを利用するのに全然困らなかったという簡単な事実は、専門家たちがむしろ考えたがらない新しい問題をもたらした。

 つまり、マヤ族は車輪を使うことを知らなかったのではなく、使う必要がなかったのです。という事は、彼らは空中を自由に飛びまわる事ができ、重い物も何の苦もなく運搬でき、様々なテクノロジーを使いこなしていたという事です。

 この本の答えを、私は最近読んだ二冊目の本で知る事となりました。その本とは、ケイ・ミズモリ氏の著作になる、「超不都合な科学的真実」(徳間五次元文庫・2007年11月刊)という本です。

 この本の第十章、昆虫から授かった超最先端テクノロジー―――未知なるエネルギー“反重力”のメカニズムとは  という記述です。この章の冒頭に、「自然と動植物をこよなく愛し、芸術的才能にもあふれる多彩な昆虫学者が、自然界(昆虫)に存在する未知なるエネルギーを発見した。そのエネルギーとは反重力であり、彼は左の写真(省略)のように、ハンドルの付いたポールを板(プラットフォーム)上に固定した装置を利用して、自由に空を飛びまわっていたという。」

 この二冊目の本は、私を35年間悩ましていた、“反重力”の実用化の可能性を見事に証明してくれました。

 もちろん、それは「学問的に」という意味ではありません。マヤ族が反重力装置を使いこなしていた、という歴史的事実と、自然をこよなく愛する昆虫学者=グレベニコフとが見事に結び付いたのです。つまり、これは絶対真実であり、必ず近い将来実用化するであろう、という予感です。

 多くの人は信じることすらためらうでしょう。ですが、私は一瞬にして信じる事ができました。それは、ケイ・ミズモリ氏が最近の著書で紹介している「超不都合な科学的真実」=続編に掲載されている、シャウベルガーも自然をこよなく愛し、自然をとことんまで観察する事によって、様々な法則を発見しているからです。私はこの二人の自然科学者を信じる事ができます。特に、グレベニコフは、反重力のメカニズムを解明する事が出来ない、そのためこの反重力の事実の発見に貢献してくれた昆虫の種類と名称を公表する事が昆虫の絶滅につながる事を恐れ、彼が発明した反重力装置=プラットフォームもろともすべての資料を廃棄処分にした行為が正しかったと思うからです。

 最近、ようやくにしてパラダイムの大転換が起ころうとしている兆しが見えます。マヤ族が、人目を避けるようにして暮らし、数々の超テクノロジーを一切表に出すことなく、忽然として歴史上から姿を消した事(もちろん人種としてのマヤ人は現実に存在している)、そのマヤ人が2012年で現在の歴史のサイクルが終わると予言している事、それらが何となく正しいと思える昨今、このようなシンクロニシティが起こる事に言いようのない不思議さを感じるのです。

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祝・オバマ大統領ノーベル平和賞受賞!

 ただいま仕事から帰ってきました。仕事先で、オバマ大統領のノーベル平和賞受賞を知りました。私はノーベル賞の意義を疑問視していましたが、今度の授賞こそ真に意義あるノーベル賞だと思います。

 オバマ大統領の受賞に複雑な思いでおられる人も多い事と思いますが、それはマスメディアの歪んだ報道の所為も大いにあります。しかし、歴代アメリカ大統領の中で、初めて核兵器のない世界を作り上げようと本気で訴えた功績は何物にも替え難い尊いものです。全世界の人々が称えるべきです。

 今回の受賞には、いくつかの大きな意味があります。まず第一点。ノーベル賞はやはり闇の勢力=イルミナティの息がかかった賞でした。それは、歴代の受賞者が偏っていた事でも知れます。しかし、オバマ大統領は、はっきりとそうではない、と言い切れる人物です。その人物が、平和賞を受ける事になった意義は大変大きなものです。

 第二点、イルミナティは反オバマで動いていた事が、何で、オバマ受賞に決まったのか、という点です。ひょっとすると、イルミナティは白旗を挙げたのかも知れません。しかし、闇の勢力の衰退の大勢は決まったと言っても、そんなに簡単に音を挙げる輩ではない筈です。何かが動いた、と考える方が自然かも知れません。

 第三点、これで大っぴらに核兵器を使う事(核抑止力を唱える事も含めて)が不可能になった点です。特に、イスラエルと北朝鮮にそれが言えます。また、日本における核の傘理論の賛同者、防衛省関係者(久間元防衛大臣等)はこれで大恥をかいた事になります。さらに、外務省や防衛省OBの官僚たちも公には核抑止力理論を唱える訳には行かなくなりました。これは根本的に世界の潮流の大転換になり得ます。

 日本人のコメントの中に、なぜ日本が核兵器廃絶を唱えながら、このような平和賞を受けられないのか、という疑問を言う人がいましたが、これは日本人に対する認識不足です。日本人の中には、核廃絶に異論を唱える人が官僚や政治家、評論家の中に多いという事を知らなすぎます。また、日本がブッシュの戦争推進に協力した事を無視しています。到底日本に平和賞など受ける資格はありません。

 いずれにしても、今回のオバマ大統領の受賞は画期的な出来事です。恐らく何人かの政治評論家の中には、この受賞に疑問の声を挙げる人が出るでしょう。しかし、その人物の本質は真の平和論者でないか、闇の手先でしかありません。真実に目覚めた人はオバマ氏の受賞を喜んでいるはずです。深く考えれば考えるほど、受賞の意味の大きさが分かって来るからです。

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台風一過、好天を期待しつつ今日は仕事で地元を離れます

 お早うございます。台風は季節の名残の樹の葉を舞い散らして、強風をもたらしながら、足早に列島を通り過ぎて行きました。被害の少ない事を祈りつつ、今日は地元を離れます。更新は多分深夜になります。

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民主党の本性

 民主党の危険性について、先ほどの記事で述べた積りでしたが、一つ抜け落ちていました。それは、新型インフルエンザ問題です。

 タミフルやワクチン接種が意味がないばかりか、薬害や副作用が存在する事を、民主党政権、政府はとうの以前に確認済みのはずです。それにもかかわらず、タミフルの投与やワクチン接種を止めようとしないばかりでなく、推進しようとさえしている事は、民主党政権が真に国民の幸福を追求しているのではない、という確かな証拠です。皆さんはその事をしっかりと理解しないと、また騙されてしまいます。

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新たな第三の道へ

 お早うございます。昨晩は、大変な失敗をして書き上げた記事をボツにしてしまい、また最初から書き直すという大手間を掛けてしまいました。自分にムカッ腹を立ててしまいましたが、ものは考えようで、幾つか書いていたことが脱落したため、さらに考えをまとめ直して、別な項目で書き直すことができました。それで第三の道、としたわけです。

 さて、脱落した項目というのは、民主党がダメならまた自民党政治に舞い戻るのか、という問題です。ところが、良く考えて見るまでも無く、自公連立政権の問題点と、今回の民主党の抱えている問題点とは、同列に論じられない性質のものです。どちらかといえば、小泉・竹中構造改革、新自由主義経済、ネオリベラリズムは今の民主党の目指している政策ともまったく性質が違います。要するに、小泉・竹中改革は、背後にアメリカのブッシュ政権がいて、さらにその後ろにはユダヤ金融財閥、イスラエルの影がちらついていたわけです。つまり、彼らの最終目的はNWOの実現であり、世界のほとんどの人間を奴隷化して搾取しようとする、圧政を実現しようと目論む、悪魔のような政治を行う事でした。

 ところが、政権交代によって新たな実権を握った民主党は、まったく別な利権政治を目論んでおり、経済の効率化と無駄の排除理論によって、別な意味での国民の貧困化をその政策の見えないところで隠し持っているのではないかと疑わざるを得ないのです。昨日挙げた地球温暖化対策としての二酸化炭素排出量25%削減と、原子力発電の推進はその証拠となる政策です。また、補正予算凍結と無駄な公共事業削減、官僚システムからの脱却、福祉の充実を大目的とした増税・政治のあり方の再検討(すべて政治家主導による政策推進)はそのウラに重大な隠された目的が存在すると見られるのです。

 ここで思い出して考えてほしいのが、東西冷戦構造の解明です。いまだに共産主義と資本主義の対立終焉はなぜ起こったのか、詳しい分析はなされていません。共産主義経済は自己崩壊した、と言うのがもっぱらの説明ですが、それだけで終わらせるには無理な点、もっといえば論理の飛躍があります。突き詰めていえば、資本主義も共産主義も同じ穴のムジナなのです。この点を良く理解し、皆さんは記憶の底に置いておくべきです。

 問題を元に戻しましょう。小泉・竹中構造改革は、強圧的搾取を目論んでさまざまな国家の基幹システムを民営化という美名の下に強圧的に転換させ、アメリカに富を移転させる目的であった事は明らかです。しかし、鳩山民主党政権は、それよりももっとソフトに、しかも多くの人に気付かれない形で、国民の意識の低下を目論み、よりスマートな姿でコントロールしようと目論んでいます。しかし、目的はどちらも同じものです。小泉政権は強圧的であり、鳩山政権は無為無策を装っています。しかし、向いている方向は同一のものなのです。騙されているのは同じなのです。その手段・手法はマスメディアが握っているのも同一です。最近、私はその傾向を強めている事にある種の危機感を感じています。

 結論を急ぎましょう。民主党がそろそろ本性を現し始めました。しかし、今のところ、それに気付いている人はごく少ないようです。私が知っている限りでは、評論家では森田実氏がいるだけです。民主党は、国民受けするようにマニフェストを掲げて選挙戦を戦い、勝利する事に成功しました。しかし、かの小泉政権当時のワンフレーズ・ポリティクスとどこか似ている、と思われませんか。国民はそれに騙されて小泉政権を支持しました。今回民主党はマニフェストなるものを掲げて衆議院選に勝利しました。マニフェストなるものが、何を意味するか、多くの国民は理解する暇なく、選挙は民主党勝利で終わってしまいました。終わってみてから、良く確認したら、その項目に書かれたものは、何の意味もないたわごとに過ぎないことが分かってくる筈です。既にその兆候は現れているといえます。

 国民は見事に騙されました。私は、今の民主党のやり口を詳しく見ていると、そう思えてくるのです。国民は同じやり口では気付きます。だから、今回は、マニフェストなる意味のハッキリしない手法を考え出したのです。見てください。そうすると、今の民主党がグズグズと先延ばしにして政策決定を急がないのも見えてくるではないですか。ただ一人、亀井郵政・金融担当大臣のみが孤軍奮闘しています。マスメディアはその亀井氏に対して批判とバッシングで叩き始めました。これは、鳩山内閣の一種のガス抜き行為でもあり、一人犠牲者を出す事によって、国民の批判をかわそうとする、一種の欺瞞作戦である可能性が大です。

 表題を、第三の道、としたのはそういう訳です。民主党の政策が明るみに出て、これでは自民党の二の舞になる可能性が高い、といっても、もはやどうすることも出来ません。自民党に再生を期しても不可能です。それではどうするか。つまり、第三の道を模索するしかないのです。自民党は崩壊しつつあります。ですから、自民党でも民主党でもない、第三の有能な政治家を結集し、再度政権交代を目指すしかないのです。自民党の中にも、民主党の中にも、また無所属議員の中にも、良識を持った人はたくさん存在します。

 それが、確かな第三の道へのスタートで、この道こそ本当の国民のための政治の始まりとなり得るものです。

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もはや鳩山・民主党政権に期待していては日本が崩壊する

 こんばんは。遅いですが、これから記事を更新します。先ほど、ほとんど記事を書き上げ完成していたのですが、どういう訳か保存に失敗し消えてしまいました。それで、もう一度新たに書きます。

 鳩山政権は既に先が見えました。今からそんな事を言うのは不謹慎のようですが、既に衆議院選挙が終了して40日近くも経つのに、政策立案のための臨時国会すら開かれず、総理の施政方針さえ明らかにされていません。これは異常です。まして、日本経済は日に日に悪化の度を加えており、もはや一刻の猶予もありません。

 私が鳩山・民主党政権を見限るべきだ、というのにはいくつかの理由があります。

 その第一は、日本の経済状況を完全に無視した温暖化ガスの無条件25%削減です。いま、政府内でこれを実現するためにいくらの経済負担が新たに必要か、再計算しているようですが、これでは順序がアベコベです。少なくとも事前に負担がいくら増えるのか国民の了解が必要の筈です。それよりも、温暖化は二酸化炭素が原因である、とういう証拠はどこにもありません。気候変動国際パネル=IPCCは、そもそも温暖化ガスが気候変動の原因である証拠はない、と結論を出しています。それを今更温暖化ガスの排出権などという見え透いた利権取引に結びつけるような25%削減を国際公約にするようでは、的外れもいいところです。またこれを実現するために日本の産業界は大変なダメージを受ける可能性が高いです。

 第二に、これも利権に結びつく原子力発電を推進しようとしている事です。二酸化炭素の排出を防ぐ目的のようですが、この狭い日本にこれ以上危険な原子力発電所を建設しようとする事は、気違いじみています。原子力発電は、ユダヤ金融財閥の別な利権に基づいています。

 第三に、喫緊にやるべき事は、内需の拡大と、雇用の改善です。完全失業率が改善した、というのは、政府の数値の改竄によるものです。内需の縮小は危機的ですらあり、もはや中小企業のみでなく、大企業さえ倒産の危機が迫っています。一刻の猶予もないのです。

 この他にもいくつかの理由があります。しかし、未だに臨時国会の日程すら確定していません。これは異常です。国民の皆さんは、要求するべきです。もう待てない、と。

 これが証拠に、鳩山新政権で実現した政策はまだ何もありません。補正予算の執行停止を行っているくらいです。後期高齢者医療制度も、様子見の感じですし、郵政民営化見直しも、日本郵政社長問題もアドバルーンだけは上がっている感じですが、動いている様子はありません。インド洋給油作戦停止も、鳩山政権の戦争協力を見直すというマニフェストに関わらず、実現に至っていません。中小企業の借金猶予=モラトリアムは党内に異論すら存在します。このような状況で果たして大丈夫なのでしょうか。記者クラブ改革も総理の空念仏に終わっています。余りにも、空理空論が多すぎます。日本の危機的状況は待った無しなのです。

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今日も出張でした!

 このところ、世間の動きが不穏です。中川元財務大臣の死亡もそうですが、私は地震も台風もまだまだ油断は禁物だと思っています。HAARPは地震だけでなく台風にも影響力を発揮するからです。また、災害は忘れた頃にやってくる、というのも事実です。

 別に危機感を煽る積りはありません。何も無ければそれに越した事はないからです。しかし、9月、10月の出来事はほんの序の口のような気もします。

 折しも不気味で危険な雰囲気を持つ台風18号が近づいています。いま、私の家の外ではヒューヒューという胸騒ぎを掻き立てるような風の唸り声が聞こえています。いえ、作り話ではありません。本当に唸り声を上げているのです。ついこの間まで、夏の名残のような暑さがウソのようです。数年前のハリケーン・カトリーナの甚大な被害を忘れてはいけないと思います。10月、11月の台風災害は強烈な風が特徴です。

 いつの日にか、必ず地球は温暖で穏やかな気候を取り戻すでしょうが、それは人々から悲嘆と恐怖が取り除かれてからです。その時、雨は、人々の気持ちを汲み取って人々が求める時だけに優しく降り、穏やかに空気をつつむように、また、風はそよ風のように芳しい植物の命を携えて吹くでしょう。決して凄まじい嵐のようには荒れません。

 台風も、大雨も、人々の恐怖心と、悲嘆とが生み出すものだからです。

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今日は出張しており、今帰ってきました

 こんばんは。今日は出張で出掛けており、たった今帰ったばかりです。それと、ブログの管理画面がトラブルで、表示されませんので、取り敢えず、記事だけをアップして置きます。

 さて、中川氏の死亡事件については、ぼつぼつ情報が出てきました。解剖は実際に行われたようです。しかし、医師でもない家族の意見で、心筋梗塞ではないか、という発表の仕方は、到底公的に、またこれほどの重要人物の死因にしては受け入れられる内容ではありません。後日、詳細かつ適切な解剖結果、病理検査の結果を、納得の行く形で公表してほしいものです。

 小渕総理の死亡の際にも同様の不可解な処理の仕方により、事件が闇から闇に葬られ、非常な憶測やうわさが乱れ飛びました。今回もそのようになる可能性が大いにあります。元財務大臣まで務めたほどの重要人物が、いきなり死亡した、と言っても、受け入れられるものではありません。全国民が納得の行く形での検視結果を公表するべきです。

 過去には、何人もの暗殺事件が発生しており、警視庁も詳しい事実関係を徹底的に調査してから、事件性はなかったと発表するべきでした。我々一般庶民にしてみれば、実にうさんくさい成り行きである、としか見えません。

 特に、亀井氏と中川氏との昔からの関係は、さる筋からの脅しが存在しても不思議ではないからです。事実、一部では、郵政民営化に反対する亀井氏に対して、傷害ないしは暗殺さえ危惧する意見もあったほどです。植草一秀元教授は、極めて巧妙に冤罪に巻き込まれた可能性が指摘されています。それほど、郵政民営化に関しては、真っ黒い闇が存在するのです。国民の皆さんは、これ以上犠牲者が出るのを防がなくてはなりません。どうか真実が表面に出るよう、皆さんで注目される事を望みます。

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ニューヨーク・タイムズのいかがわしいニュース!

 また、ニューヨークタイムズの不可解なニュース報道がありました。IAEAがイランの核兵器製造に関する決定的情報をつかんだ、というニュースです。

 これは例によって撹乱情報の可能性が高いです。彼らは、いま瀬戸際に立たされています。何としても、イスラエルとアメリカによるイラン攻撃を実現し、世界を核戦争に巻き込む算段です。しかし、オバマ大統領は核兵器絶滅を訴えて国連決議までさせました。その建前を崩すためには、何としてもイランに核製造をでっち上げなくてはならないのです。

 このやり方は、イラク攻撃を正当化した、ブッシュのやり方、大手メディアの民衆洗脳にそっくりです。日本のマスメディアもそれに追随しています。我々はそのような逆宣伝に惑わされてはいけません。

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中川元財務大臣死亡!

 今朝、突然、衝撃的ニュースが流れました。中川元財務大臣が死亡した、というニュースです。このニュースを聞いて、とっさに思い出したのが、ローマでの酩酊会見の醜態と、同じイタリアでの13兆円ケネディ米国債偽造事件です。同じイタリアでの事件である事に妙なシンクロニシティを感じさせます。

 先ほどの、谷津元農林水産大臣のインタビューでは、「彼は一滴も酒は飲んでいなかった、自殺とは考えられない」、という発言が公にされました。では、病死だった、というつもりだったのでしょうか。まさか、他殺とは言えない筈です。警察は事件の可能性は少ない、としていたからです。他殺なら、警察なり検察により捜査が行われ、司法解剖・検死が行われないと、死亡原因が特定されず、殺人事件として立件する事は不可能になります。

 しかし、日本では、この手の不可解な重要人物の死亡事件が多すぎます。結果として警察による捜査も行われず、いわば闇から闇へ葬られる事件です。後で、様々な事実が判明しても、その時は遺体が処理されており、それこそあとのまつりです。遺族の希望もあったのでしょうが、少なくとも中川氏ほどの重要人物であったなら、何らかの遺体解剖・死亡原因の特定等の具体的証拠を作成して置く義務が警察・検察にはあったのではないでしょうか。必ず将来禍根を残す結果に繋がります。

 小渕総理の急死事件もそうです。これで一つの不可解な死亡事件の解明の糸口が閉ざされた、と言えます。曰く、死人に口なし、です。皆さんは、後でインターネットで検索を掛けて見られる事をお勧めします。ここでいうのも、それこそあとのまつりですが、中川氏ほど事件に巻き込まれる可能性を持った政治家は稀なのです。これで、谷津元農林水産大臣の、言えず、結果として言わなかった言葉は想像できます。

 私の今の感想は、未だに日本は闇の暗黒時代から抜け出せていない、という実感です。悲しいです。

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マスコミによる国民洗脳の事実が現実に起きている!

 今日の朝日新聞を開いて見て、驚きました。3面のかなりの紙面を割いて「呼吸障害が出たら新型インフル注意」として、日本小児科学会の調査結果を掲載しています。記事の詳細は、実際に朝日新聞を読んで、確認をしていただきたいのですが、この記事は、一種のプロパガンダに近い内容です。

 この記事は、原因と結果が意図的にすり替えられています。重要なのは、インフルエンザに罹患したとみられる患者のほとんどがタミフルを処方され、その結果、重い呼吸障害が現実に起きた事実をまったく隠蔽している事です。

 医薬品のチェックを行っている、NPO法人:医薬品ビジランスセンターを主宰する浜六郎医師は、2009年9月10日号のブログで、「タミフル服用後呼吸悪化が多い。タミフルの副作用によって、呼吸抑制や停止が起こっている」と警告しています。

 この朝日の記事には、タミフルとインフルエンザ罹患後の因果関係はまったく触れられていません。

 同じ記事の後半部分で、ワクチン接種の必要性を述べており、既に備蓄が終わっているタミフルの必要性を説いてまではいませんが、これから接種が始まるワクチンについて、詳細に重要性を説いており、何も知らない国民は、ワクチン接種が新型インフルエンザの決定的治療法であるかのような錯覚を覚える内容に仕立て上げられています。これは、はっきり言って、一種のプロパガンダ記事です。

 NHKを始め、すべてのテレビ、大新聞が死に物狂いになって新型インフルエンザの恐怖を煽り、タミフルの服用と、ワクチン接種のキャンペーンを張っています。

 これは大変危険です。大多数の国民は騙されています。この後ろには、厚生労働省の利権と医師のマッチポンプ商法が存在し、効きもしない碌でもない薬の製造販売、ワクチンの接種によって、厳しく言えば、庶民の多くを病気に陥れようとする陰謀が隠されています。これは、世界をNWOによって奴隷化して席巻しようとしているユダヤ金融財閥の最後の反攻であり、必死の陰謀です。マスメディアはその存亡を賭けて死にもの狂いなっています。そのトップは、ルパート・マードックです。

 この事実を既にご存じの方は、絶対にタミフルを服用したり、ワクチンを接種しないよう、多くの人々に伝えて下さい。多勢に無勢で、圧倒的に不利ですが、最後には必ず真実が勝つ、と私は信じています。正しい情報は、ちゃんと存在します。意図的に隠され、目に付かないようにされているだけです。

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こんばんは、気分が悪いです!

 こんばんは。今夜はとても気分が悪いです。いや、体調が悪いんではありません。腹が立っているんです。成田空港の利用料徴収です。こんなバカげた話がありますか? 国民をバカにするにも程がある。

 マエハラ、お前が率先して払え! 払えないんだったら、空港を二度と利用するな! と言ってみたいです。

 JALの累積赤字は、80歳を超えてもなお1000万円近いようなベラボウな年金を受け取っている、退職年金制度にも原因があります。普通なら、厚生年金は、多くて月20万程度ですよ。それで、年額240万円です。これだけ貰えれば御の字です。それを、JALのOBは最低で4倍以上受け取っているんですよ。そんな金がどこから出せるんですか。JALの年金制度はそれで破綻しているんです。その尻拭いを国民がやる必要がどこにあるんですか? 破綻したらそれまでです。多少余分に掛け金を払ったかも知れません。しかし、多く払えば、多く年金が受け取れるって訳じゃないんです。年金制度も、ある意味で自己責任です。企業が積み立てて払えるうちは良いんです。しかし、企業の業績が悪くなって払えなくなれば、減額するしかないんです。それを、無計画に、無責任に、払い続けるから、破綻するんです。それを、自己責任というのです。それで、何で国民の負担で会社を救済しなけりゃならないんですか? 

 日本中でこんな事をやってりゃ、そりゃ財政が狂いますよ。だってそれは、不公平の典型みたいなもんです。そんな不公平をやってまで民主党はJALを救済しようとする、そんな理不尽を通すようなら、世の中は、真っ暗闇ですよ。

 これは、JALの財政破綻の理由のほんの一例に過ぎません。ずさんな企業経営を放置しておいて、救済もへったくれもあったもんじゃない! どだい経営不振の責任は、放漫経営を放置してきた国策会社の責任なんです。旧国鉄を見て下さい。このために国民はどんな苦渋を味わされたか。もう二度と同じ目を見るのは御免です。皆さんは怒らなくてはいけません。責任を取らせなくてはいけません。

 民間では、すべて自己責任です。それで自殺者が増えているんです。べらぼうな年金を貰って、のうのうと一生を暮らすなんて、虫が良すぎますよ。

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JAL救済の矛盾

 JAL救済のため、成田空港利用者から一人当たり500円を徴収するらしいです。こんなバカげた説明がまかり通るほど国民はコケにされているのでしょうか。一方の国内の航空会社全日空は、収益は減少していますが、JALほどひどい事にはなっていません。

 JALの経営悪化は、親方日の丸的企業体質にあることは明らかです。その責任(ツケ)を空港利用者に押し付けるとは、まったく呆れ返った話です。民主党政権は何を勘違いしているのでしょうか。こんな事を続けていれば、早晩政権運営は行き詰まります。

 私は、民主党政権に期待する反面、危惧もしていました。一説によると、JAL救済の舞台ウラでは、ある巨大権力が動いたという噂です。この前にも申し上げたように、JALは既に救済に値する会社ではありません。もし無理にでも救済しようとすると、民主党政権が崩壊の危機に直面します。まさか、こんな下らない事でさえ、当事者能力が欠けているようでは、すでに民主党に政権担当能力はもともと無かったと判断するしかありません。

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ここ数日世界の情勢に奇妙なブレが見られます

 端的に言いましょう。ある一部の情報に奇妙なブレともいえる変化が見られます。それは、一種の情報撹乱とも言えるものです。この情報撹乱は、言うまでも無い事ですが、意図的のようです。

 アメリカのオバマ大統領の体制の活動に対して、一部に反体制の動きが存在します。その反体制の動きを、すべてオバマ政権の所為に見せかけて、撹乱しようとしているかに見えます。イランの核疑惑もどうも胡散臭い、情報操作の匂いがします。特にアメリカ発のニュースには正反対の情報が存在します。CIAや米軍の一部にもそのような隠れた動きが存在します。いまだにアメリカの権力構造は一枚岩ではないのです。

 特に、日本で著名なブログの記事にそれが目立ちます。FRBが既に破産したとか、ドルが崩壊したとか、という噂です。皆さんはそのような噂に振り回されないよう、良く動きを確認した方が良いようです。

 私が、以前9月には大変化が起きるかもしれない、と書いたのはその事を指します。ユダヤ金融財閥の動きが不穏です。それは、オバマ体制に対する揺さぶりであり、最後の反攻だと言われていたからです。地震兵器の使用の可能性、核兵器の使用も疑われましたが、いずれも封殺された可能性が高いです。

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JAL救済劇の真犯人!

 結論だけ書きます。このブログを読んでおられる方は、すぐ「株式日記と経済展望」というサイトをご覧になる事をお勧めします。JAL救済劇が誰の仕業か分かります。私の睨んだ通りの結果でした。

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マスメディアからの借金支払い猶予(モラトリアム)批判について

 武山です。お早うございます。今日から10月ですね。ますます変化のスピードが上がっています。そこで、早速ですが、モラトリアム(借金の支払い猶予)について書きます。

 一般庶民は、借りたものは、何にしろ返さなくちゃならない、という極めて基本的なモラルを厳格に守っています。それが証拠に、借金の支払猶予(モラトリアム実施)について、いの一番に異議を唱えるのは、却って一般庶民の方からなのです。意外なことに借金の踏み倒しを平気でやっているのは、公的資金の投入を受けたような大企業の方なのです。

 この矛盾は何で起きているのか。それは、現在の経済モデルがユダ金(ユダヤ金融財閥)の搾取システムに由来していからです。ということは、つまり、偽ユダヤ人の依経であるタルムード(真のユダヤ人の依経たるべき本来的な旧約聖書とはまったく異なる。元々は古代バビロン宗教に起源を持つ)にある、借りた借金は返さなくて良い、という記述に従っているからです。

 この事実を知っている人は、一般の人々の中にはほとんどいません。カザール・ユダヤの偽ユダヤ人たちはこの事をタブーに仕立て上げて、庶民の多くから隠しています。我々は完全に騙されているのです。超古代の宗教ドグマが現代にも脈々と生きている事など、一般人は考えもしません。

 多くの人は、宗教と言うと、毛嫌いして却ってそれに触れる事を、避けようとし、忌み嫌います。クサイもの、おどろおどろしい、魔的なもの、宗教は麻薬だ、という思い込み、も奴らが一般人からその事を隠し、遠ざけるために仕組んだ罠です。私はこの事を自らの実体験から知ることが出来ました。偽ユダヤ人の宗教観はわざわざ一般庶民から嫌われるように仕組んでいるふしがある、と感じています。

 もう騙されてはいけません。今現在起きているマスメディアからのモラトリアム批判運動は、庶民のこうした思い込みをフルに利用した、プロパガンダです。もう一度言います。我々は騙されています。

 マスメディアの電波芸者たちが、いきり立ってそれをやればやるほど、ボロが出てきます。もう少しの辛抱です。

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